置き去りにされる「医師の働き方改革」…医師の自己犠牲を前提に成り立つ医療の限界

「Gettyimages」より

　働き方改革により本年4月からは、労働者の残業時間に制限が設けられたり、企業によっては社員の5日間の有給休暇取得が義務付けられます。そのようななか、医師の働き方改革の議論も加速しています。

　医師数を増やすことがよく対策として挙げられますが、産業医としていろいろな企業をみてきた経験からいうと、働く人（医師）を増やしてほしいという社員（医師）の声はたくさんあっても、働く人を増やしたからといって、長い目で見て問題が解決した会社はみたことがありません。

　今回は、医師の働き方改革実現のために、最優先課題を１つ挙げさせていただきます。

　私は、医師の働き方改革にはナース•プラクティショナー（NP）の導入が最優先課題だと考えます。NPとは、米国でみられる資格です。日本語では、上級看護師、診療看護師でしょうか。イメージとしては、医師と看護師の間の位置づけで、医師の指示を受けずに一定レベルの診断や治療、薬の処方などを行うことができます。

　実は日本ではこれに似た資格として「特定看護師」というものの創設が2011年頃から議論されたことがあります。行政だけでなく、日本医師会や日本看護協会を巻き込んださまざまな議論があったと思いますが、最終的には「医療行為の質の担保」などのもっともらしい理由で法制化されませんでした。ですので、現在このような資格はありません。

　しかし、当時から5年以上が経過した現代は、医師法が制定された半世紀以上前には予想できなかったような、さまざまなテクノロジーが発達しています。体温、血圧、脈拍だけでなく血中酸素濃度などは、医師ではないと測れないものではまったくなく、街の電化製品店で購入できる機械で誰もが測定可能です。血糖値をはじめとする従来は採血が必要だった数値データも、ウェアラブルデバイスで24時間測定可能になりつつあります。

　画像診断をはじめ、病気の検査方法も質（精度）の向上だけでなく、種類も複数選択することができ、より安全、また確実に異常を知ることができるようになってきました。また、電子カルテによっては、患者のアレルギー既往に基づき処方してはならない薬や、相互作用があり同時に処方されるべきではない薬に対してはアラート機能がついています。医療を取り巻く環境は、より進歩しているのです。

　そのようななか、発達した医療デバイスをすべての医師が使いこなさないといけない必要はなく、一定基準を満たしたNPにも任せることで、医療の専門職種同士が、それぞれの能力を活かして能動的に働くことができる仕組みこそ、まさに働き方改革なのではないでしょうか。