全然普及しなかった“お荷物”Windows Phone、なぜ大ブレイクの兆し？

　スマートフォン（スマホ）のOS（オペレーティングシステム）は、アップルのiPhoneシリーズに搭載されているiOSか、その他多くの端末に搭載されているAndroidという構図がすっかり定着しているが、マイクロソフトもWindows Phoneというスマホ向けのOSをつくっているのだ。

　実はマイクロソフトは、1996年から一般的なPC用Windowsとは別に、小型機器に特化したOSをつくり続けてきた。当初はWindows CE、後にWindows Embedded Compactと改称しているが、いずれもPC用Windowsと操作感を似せてモバイル用として開発している。2003年、Windows CE をベースにしたスマホ用OSのWindows Mobileを発売。日本で最初のスマホといわれるシャープ、ウィルコム（現ワイモバイル）、マイクロソフトの3社共同開発端末「W-ZERO3」シリーズにも採用されていた。

　しかしWindows Mobileは一部のマニアやビジネス利用が主で、広く普及しなかった。そのため、一般ユーザーを意識したWindows Phoneを発売したが、鳴かず飛ばずといった状態だ。日本では11年に登場した富士通東芝モバイルコミュニケーションズ（現富士通モバイルコミュニケーションズ）の「IS12T」にしか搭載されなかった。それが、今年後半に盛り返しそうな気配を見せている。

複数の国内メーカーが参入

　年初に行われた世界最大級の携帯電話関連展示会「Mobile World Congress 2015」では、国内メーカーとしてマウスコンピューターと京セラ、プラスワン・マーケティングがWindows Phone端末の開発を発表した。

　このうち、マウスコンピューターの「MADOSMA」は6月に発売、予約販売はかなり好調な様子だ。また、プラスワン・マーケティングは展開している「freetel」ブランドで格安SIMと組み合わせた販売もできるものとして「KATANA 01」「KATANA 02」を6月に発表、こちらはPC版OSのWindows 10が発売され次第、Windows Phone版も発売する予定という。

　世界的にも“お荷物”扱いされていたWindows Phoneが、なぜ急に盛り上がってきたのだろうか。それは従来、マイクロソフトが端末メーカーを非常に厳しく選定し、さらにハードウェアの仕様にも細かい制限があったことが一因だ。多くのメーカーは、面倒な制限に対応してまでシェアが低いWindows Phone機種の開発を進めようとはしなかったのだ。そのような中、PC版のWindows 8.1発売以降、制限が緩められた。それによってハードルが下がり、中小メーカーがWindows Phone搭載端末の開発に乗り出したのだ。