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また、JTBの企業ブランドも低下しそうだ。提携企業の顧客情報が漏れたこと、外国人向けのサービス(JAPANiCAN:ジャパニカン)でも流出があったことから、JTBへの信用が低下することは必至だ。20年の東京オリンピックを控えているのに、旅行最大手のJTBのオンラインサービスで流出が起きたことは、日本の観光業界全体にダメージを与えることも考えられる。
JTBは顧客へのお詫びをできるだけ早く行い、事件の徹底的な究明をしてもらいたい。すべての情報を公開し、対策を見直すことでしか信用を取り戻す術はないだろう。
併せてJTB以外の企業でも、改めてセキュリティ対策を強化することが大切だ。標的型攻撃は企業に侵入し、長期間にわたって潜伏して情報を盗み取ろうとする。犯人は発覚しないための隠蔽工作を行うため、侵入に気づいていない企業もある。自社のネットワークで問題が発生していないか、改めてチェックする必要がある。
(文=三上洋/ITジャーナリスト)
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