小遣い稼ぎ？ 副業代わりに？ 海外で人気のブックメーカーは「ギャンブル」か「投資」か

※画像:『ラクラク・かんたん・超楽しい! ブックメーカー投資入門』（秀和システム刊）

　今やサラリーマンにも身近なものになった投資は、種類もリスクの度合いも実にさまざまです。

　将来設計のため、はたまたお小遣い稼ぎのため、投資を始めてみたいと考えている人は多いはず。そんな初心者向け投資として注目されるのが「ブックメーカー」を利用した投資です。

　サッカーやテニス、競馬といったスポーツの結果をはじめ、さまざまな物事の結果にお金を賭けるブッキングは、もともとヨーロッパなど海外で広く親しまれてきましたが、最近はインターネットやスマートフォンの普及から、日本にいても参加しやすくなっています。

　レースの結果を当てる競馬がギャンブルとみなされるように、ブッキングも基本的にはギャンブルです。しかし、『ラクラク・かんたん・超楽しい! ブックメーカー投資入門』（秀和システム刊）は、このブッキングを「投資」と捉え、着実に資金を増やす方法を解説しています。

　ギャンブルということで、「法律的に大丈夫なの？」という疑問は当然ですが、本書によると、2017年3月現在、日本人が海外ブックメーカーの利用を取り締まる法律はないそう。

ブックメーカー投資は「負けないこと」を追求できる

　著者の金川顕教さん、監修の黒川こうきさんによると、現在のブッキングには

・試合のデータを精査することで、勝率をかなり高めることができる。
・もし予想が外れそうになったら、その時点で賭けを降り、損失額を限定できる。

　という二つの性質があり、実質的には「調査によって勝率を上げ、売ることで損切ができる」という、株式投資と変わらない側面を持っているようです。

　では、勝率とはどのように高めていけばいいのでしょうか。ここでは、金川さんが、初心者でも始めやすいとしている「サッカーの試合」へのブッキングを例にしていきます。

試合結果を予想するのは難しい！でもゴール数なら…

　試合が始まる前にどちらが勝つかを予想することは、どんなにデータ集めて分析しても難しいものです。これでは競馬と同じで、やはりギャンブルの域を出ません。

　ただ、後半20分の時点になると、それはぐっと簡単になります。サッカーは基本的に点が入りにくいスポーツですから、後半20分時点でリードされているチームが逆転するのは、よほどの実力差がない限りなかなか大変です。

　難しいのは後半20分で同点のケースです。試合結果はどちらに転んでもおかしくありません。しかし、残り25分とロスタイム数分で、両チームがどれくらいゴールを決めることができるかは、勝利チームを予想するよりは容易です。

　たとえば、「どちらかのチームが1点くらいは決めるだろう」と予想したとすると、ブックメーカーを通して「残り時間で1.5ゴール以下が入る」というブッキングができます。

　あるいは、安全策をとって「残り時間で2.5ゴール以下が入る」や「残り時間で3.5ゴール以下が入る」というブッキングも考えられます。

　もちろん、1.5ゴール、2.5ゴール、3.5ゴールの順に配当率は下がっていきますが、プロサッカーの試合で後半残り25分から4ゴール以上決まることは、あまり考えられません。このブッキングは結構確率が高そうです。

　この確率は「レッドカードが出ていないこと（＝両チーム同じ人数で戦っている）」「両チームの合計得点が3点以下であること（点が入りにくい試合である）」ことなどをブッキングの条件にすることで、もう少し上がりますし、両チームの実力差やリーグの傾向を知っていればさらに精密な予想ができるはずです。

　ここで紹介したブッキング方法はAlternative Match Goals（オルタナティブマッチゴールズ）と呼ばれるもの（試合によっては適用外のこともあります）ですが、ここまでの説明に、金川さんが提唱するブックメーカー投資の本質が含まれています。つまり

・試合の途中から参加できる
・必ずしも試合結果を予想するものではない
・確率の高いところに賭けられる

　ということ。そこに先述した「もし予想が外れそうになったら、その時点で賭けを降り、損失額を限定できる」を加えると、手持ち資金を減らす確率を相当に減らすことができるのだそうです。

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　金川さんと黒川さんが提唱するブックメーカー投資は、「bet365」というブックメーカーを利用し、Alternative Match Goalsを使うことを前提としたものですが、本書ではほかのブックメーカーやAlternative Match Goals以外の様々なブッキング方法についても解説されています。

　手堅い投資のために、またはいつか始める投資の練習のために、役立ててみてはいかがでしょうか。

（新刊JP編集部）
※本記事は、「新刊JP」より提供されたものです。