BTS・原爆Tシャツ騒動、韓国内で日本バッシング「日本は戦犯国家」…批判が韓国に跳ね返りか

BTS（防弾少年団）／写真：アフロ

　BBC、CNN、ロイターなど、欧米主要メディアまで注目する人気音楽グループ・BTS（防弾少年団）の「原爆Tシャツ」騒動。日本のテレビ出演中止は11月9日放送の『ミュージックステーション（Mステ）』（テレビ朝日系）にとどまらず、「年末の音楽特番の出演が全て白紙になった」（「スポニチAnnex」より）とも伝えられている。さらに「原爆ブルゾン」「ナチス帽」など、その後も新たな炎上ネタが次々と浮上。加えてナチスを想起させるイメージのステージ演出を行っていたこともわかり、世界的なユダヤ人人権団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）」が11月11日に抗議声明を出す事態にまで発展している。

「過去を忘れた民族」

　一連の事態は韓国でどう受け止められているのか。

　まず東京スポーツによると、原爆Tシャツ騒動は10月中旬の韓国メディア報道が発端だという。媒体名は記されていないが、これはオンラインニュースサイト「Newsen」の10月16日付記事だろう。それによると、メンバーが原爆Tシャツを着ている写真は昨年撮影され、10月13日に改めてSNSに登場。「韓国の解放＝光復」を記念するTシャツとして韓国人ファンの多くから好評を得たものの、日本のファンからは配慮が足りないとの非難も寄せられたという。

　記事ではまた、13年の8月15日にリーダーのRMが「過去を忘れた民族に未来はありません」とツイートしていたことにも触れている。「過去を～」は、歴史認識問題をめぐって韓国が日本を非難するお決まりのフレーズだ。

東京スポーツ報道に韓国メディアが反論

　この報道を元に問題を報じた東京スポーツの10月26日付記事は、「（韓国人は）一度たりとも自らの血を流して独立を勝ち取ったことがない」ことへのコンプレックスがあるといった分析を紹介。これに複数の韓国メディアが反論するかたちで、韓国国内での非難が拡大していった。「事実を忠実に伝えていないゴリ押し記事」「Tシャツは光復を記念しているだけ」「日本ツアーのチケットは完売している」（10月29日付スポーツ京郷）、また韓国ファンの声として「BTSに対する日本のコンプレックスが如実に表れた記事」（10月29日付国民日報）といった具合だ。

　論争にすすんで参戦する文化人もいる。かねてから竹島問題などをめぐるキャンペーンを海外で繰り広げているソ・ギョンドク誠信女子大学教授もその１人だ。ソ教授はSNSを通じ、東京スポーツ記事について「とんでもない言いがかり」「BTSの発言が世界的に大きな影響力を持つことを恐れている」と発言。これがまた現地メディアに取り上げられる展開となっている。

騒動は日本の「オウンゴール」？

　11月8日になって「Mステ」出演キャンセルが明らかになると、今度は「政治報復疑惑」が韓国メディアに噴出し始める。日本企業の敗訴が確定した10月30日の徴用工訴訟判決への報復として、日本の政界が韓流締め出しを図ったのではないか、との見方だ。