東京五輪の強行開催はリスクが高すぎる！ワクチンで集団免疫獲得は困難、医療体制も不十分

　2月8日開幕予定のテニスの全豪オープンに参加する選手らを乗せたチャーター便で、新型コロナウイルスの陽性者が確認されたことから、現地入りした錦織圭ら47人の選手が2週間の隔離を余儀なくされた。到着後2週間の隔離期間中は、もともと認められていた1日5時間の外での練習ができないことになった。

　日本の東京五輪開催に関して論議が繰り広げられるなか、このニュースを重く受け止めるべきだろう。しかし、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（当時）は、2月3日に開催された日本オリンピック委員会（JOC）の臨時評議員会に出席し、「日本のアスリートのため。お客さんがいなくてもやりたいと（選手が）言ったら、やらせてやるしかない」と述べた。

　この発言に対し、多くの不信の声が上がっている。海外事情にも詳しいスポーツファーマシストの石田裕子氏に話を聞いた。

開催には厳しい条件が必要

　医療の観点からみて東京五輪の開催は、絶対に不可能というわけではないだろう。しかし、それには厳しい条件を満たす必要がある。第一に整えるべきは、医療体制である。

「現在でも、手洗い・消毒といった衛生意識が高まっているにもかかわらず、全国でクラスターが発生しています。つまり、どんなに感染症対策を行ったところで100％大丈夫ということはあり得ないといえます。海外からの選手たちの移動を、仮に空港、ホテル、競技開催場所だけに限定しても、選手間のクラスターが起きないとは限りません」（石田氏）

　集団での行動をとっていれば、一人でも感染者が出ればクラスターが起きる可能性は高い。そして万が一大規模なクラスターが発生した場合には、それを受け入れるだけの医療体制を整える必要がある。しかし、現状の日本の医療体制では、大希望なクラスターには対応できないだろう。

「医療体制が十分に整わずに開催し、日本人を優先するか、海外選手を優先するか、命の選択をしなければならないといった最悪の状況を招くことは、避けなければなりません」（同）

開催規模の縮小

　クラスターの発生リスクを最小限に抑えるには、開始規模の縮小も考えられる。

「観客を減らす、もしくは無観客での開催で、可能な限り人の流れを減らすこと。開会式や閉会式など多くの人が集まるであろうエンターテインメントショーも、規模の縮小または中止の判断が必要となります」（同）