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杉江弘「機長の目」

航空機減便でパイロットの技量低下、安全面に深刻な影響…羽田新ルートの危険性も重なる

文=杉江弘/航空評論家、元日本航空機長
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「Getty Images」より

 コロナ禍で航空業界の業績悪化や減便、それに伴う社員の採用停止などがクローズアップされているが、安全問題も深刻な状況に陥っていることを忘れてはならない。そのひとつが、乗務機会が大幅に減ったパイロットの技量低下である。

月に1~2回の乗務では技量維持は困難

 大幅な減便を余儀なくされて、国内大手航空会社のパイロットでも国内線では月に2日ほど日帰りで1往復だけ、国際線の長距離便ともなると月に1パターン(例として米州や欧州へ1往復、3~4日の勤務)だけというのが当たり前になっている。こうなると国内線では月間わずか4回の離着陸しか経験できない計算だ。それも機長と副操縦士でシェアするので、ひとりのパイロットは約2分の1の回数にとどまることになる。コロナ以前の通常の月間離着陸回数と比べると、約10分の1くらいだろう。

 これは、パイロットにとって技量を維持するどころか低下を招くことになり、安全運航上深刻な状況になっているといえる。国際航空運送協会(IATA)もこの点について、「航空機が空港に近づく際に機体が不安定になる事例が2020年には急増していて、こうした問題はハードランディング(硬着陸)や滑走路を越えて走行する事態のほか、墜落事故にもつながる恐れがある」とコメントしている。

 実際に日本でも直近で今年1月、雪の新千歳空港で着陸後誘導路に入るのを誤ってオーバーランエリアに入ってしまったり、2月1日には成田空港で着陸の際に胴体後部下面(長さ3.0メートル、幅0.9メートル)を滑走路に接触させるいわゆる「尻もち事故」が起きている。

 もちろん、こうした例は通常期でも起こり得るものであるが、パイロットの乗務機会が減ることによる離着陸の経験不足は、今後もさまざまな不安全運航を引き起こすと考えられ、必要な対策を早急に打つ必要がある。

シミュレーターに加え、路線訓練の付加が必要

 航空会社や国土交通省はパイロットの技量維持について、シミュレーター訓練を適宜行うことでそれを補う考えであるが、それはあくまで技術的な低下を防ごうとするもので不十分である。路線での実運航では毎回、空港や航路上の天候も変わり、進入方式や使用滑走路も異なるので、実乗務機会が少ないのであればコックピットに添乗するオブザーブと呼ばれる慣熟訓練を積極的に行うべきであろう。つまり、実際に操縦桿を握らなくてもコックピットのジャンプシート(2席)に座り、実運航経験を維持することによって「運航の勘」が鈍くなることを防ぐのである。具体的には以下を提案したい。

(1)月間25時間の飛行時間を最低限として乗務割を作成する

(2)各空港の経験資格要件を1年間とするなどの運用面での手当を行う

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