コロナ後、あなたの会社を勝ち組へと導く人事評価制度

　中小企業の経営者にとって人材育成は最大の課題であり、最難関の課題でもある。

　特に重要なのが、「現場のリーダー育成」である。経営理念や経営者のビジョンを共有し、従業員をとりまとめるリーダーがいれば、こんなに楽なことはない。経営者は現場をある程度任せて、会社のかじ取りや未来の方針の策定に専念することができる。本来、経営者の仕事はこちらだろう。また、知名度で劣る中小企業は、黙っていても入社希望者が集まってくるわけではない。

　しかし「うちにはリーダーの資質のある人間が入ってこない」「今いる人員でやっていくしかない」とあきらめるのは早い。こんな悩みを持つ会社ほど「ビジョン実現型人事評価制度」は有効だ。

人材育成を「研修」から始めてはいけない！

「ビジョン実現型人事評価制度」とは、『改訂新版 小さな会社の人を育てる人事評価制度のつくり方』（山元浩二著、あさ出版刊）で提唱されている人事評価制度のこと。

　人材育成というと、「研修」や「セミナー」が思い浮かぶが、従業員に対してただこれらを受講させるだけで人が育つわけではない。そこには「経営者が必要と考える人材とはどんな人材か」「経営計画の実現のためにはどんな人が必要か」という視点が抜け落ちている。

　会社はそれぞれ経営理念も違えば、目指す将来像も違う。それを明確にする前にどんなに研修やセミナーを重ねても、効果は限定的なものになってしまう。人材育成を研修やセミナーから始めるのは、間違いなのだ。

経営者のビジョンと経営計画を人事評価基準に落とし込め

　一方「ビジョン実現型人事評価制度」は、一言でいえば、「経営者のビジョンや経営計画を言語化して、人事評価に落とし込んだもの」である。

　ビジョンや経営計画が明確になれば、必要なアクションや戦略も自ずと明らかになる。あとはそれに合わせた評価基準を定め、運用するだけでいい。ここまでを実践できれば、会社の針路に共鳴し、会社として取るべきアクションと戦略に寄与できる人材が育っていくし、採用についても、どんな人材をとればいいかがわかる。

　これが、リソースで劣る中小企業がビジネスの世界で勝っていくための、人材育成の秘訣なのである。

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　では、経営計画の策定とアクションと戦略の明確化、そしてそれらを落とし込んだ人事評価基準の策定と運用はどのように行えばいいのか。

　本書ではそれらがすべて解説されている。人材育成で悩む中小企業経営者や経営企画従事者にとって、知るべきこと、やるべきことが一目瞭然になる一冊。ぜひ手に取ってみることをおすすめする。

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