ソニーが犬型ロボットを再リリースして予約販売は即完売を繰り返すなど、“ロボットの時代”が到来した。そんななか、人型ロボットの代表的商品であるPepperを発売しているソフトバンクが、その開発にかかわった林要氏(現GROOVE X社CEO)の呼称についてマスコミへ「異例の要請」を行い、話題となっている。
マスコミがある人物をどのように評価するか、呼称するかということはマスコミ各社の認識の範疇ともいえ、表現の自由、言論の自由にかかわることだ。今回は「報道の自由」に対して「要請」を出したソフトバンク側の言い分を検証する。
林氏はPepperの「開発リーダー」だったのか、否か
ことの発端は、1月23日にPepper開発元のソフトバンクロボティクス・冨澤文秀社長の名義で、不思議な通知文が報道各社に送られてきたことだった。
「報道関係各位
(略)元弊社社員であり、GROOVE X株式会社の代表取締役である林 要氏についての報道において、林氏をPepperの『父』『生みの親』『(元)開発者』『(元)開発責任者』『(元)開発リーダー』などと呼称することで、あたかも林氏が弊社在籍当時Pepperの技術開発の責任者又は中心的存在であったかのような印象を与える表現が散見されます。
しかしながら、林氏が弊社又はソフトバンク株式会社に在籍中に、Pepperに関して、企画・コンセプト作りやハード又はソフトの技術開発等、いかなる点においても主導的役割を果たしたり、Pepperに関する特許を発明したという事実はございません。また、事実として、当社またはソフトバンク株式会社のロボット事業において『開発リーダー』という役職や役割が存在したことはありません」
「林氏にPepperの『父』『生みの親』『(元)開発者』『(元)開発責任者』『(元)開発リーダー』の呼称を用いるのは明らかな誤りであり」
「メディアの皆様におかれましては、今後林氏について報道される際は、『Pepperプロジェクトの(元)プロジェクトメンバー』など、Pepperの技術開発の責任者又は中心的存在であったかのような印象を与えない呼称を使用していただきますようお願い申し上げます」