同じ試合なのに広告が違う…AIが変えるスポーツ中継、「看板」の新しい稼ぎ方

●この記事のポイント
ブンデスリーガは1試合あたり最大5系統の国際映像を用意し、看板を地域ごとに差し替えている。ドルトムントはこの仕組みで地域別のスポンサーを獲得した。電通は2026年11月、AIによる露出分析と視聴データを組み合わせ、看板に接触した人の企業認知が非接触者より8.5%高いと示した。ABEMAの注意予測も含め、技術と課題を解説する。
サッカーのピッチ脇、野球のバックネット裏。中継に映り込む看板広告は長く、「会場に掲げたものが、そのまま画面に映る」媒体だった。その前提がいま変わりつつある。映像上で看板を差し替える技術、地域別の配信、AIによる効果測定――。限られた試合映像から、どう広告価値を生み出すのか。仕組みと課題を整理する。
●目次
- 客席と画面では別の看板になっているかもしれない
- 選手を隠さず、看板だけを差し替える
- 一つの看板を、地域ごとの商品にする
- 出し分けを支える配信の裏側
- 「何秒映ったか」から「誰にどう届いたか」へ
- 観戦体験を守りながら、広告価値を高められるか
客席と画面では別の看板になっているかもしれない
ドイツ・ブンデスリーガの試合では、スタジアムの観客が見ている看板と、海外の視聴者が画面で見る看板が違う場合がある。「バーチャル広告」と呼ばれる技術によるものだ。
ドイツ・フットボールリーグ(DFL)が2025年1月に公表した解説によれば、ブンデスリーガは1試合につき最大5系統の国際映像を用意している。北米、中南米、欧州・中東・アフリカ、中央アジア、東南アジア・オセアニアの5地域だ。映像上で看板部分を差し替えれば、クラブは地域ごとに別のスポンサー広告を届けられる。
看板広告はいま、「どこに置くか」だけでなく、「誰に見せ、それが何につながったか」まで問われる段階に入っている。
選手を隠さず、看板だけを差し替える
仕組み自体は単純に聞こえる。映像のなかで看板の位置を特定し、カメラの動きに合わせて別の広告をはめ込む。難しいのは、その手前を選手やボールが横切る場面だ。上から広告を貼るだけでは、選手の足やボールが広告の裏に消えてしまう。手前の動く物体を切り抜き、広告より前に残す処理は、一般にマスキング(オクルージョン処理)と呼ばれる。
独フラウンホーファー研究機構の情報分析・情報システム研究所(IAIS)が2021年に公表した方式は、この問題をハードウエア側の工夫で解く。LED看板の1コマ20ミリ秒のうち、広告の表示を18ミリ秒に縮め、残る2ミリ秒をマゼンタ一色にする。人の目には分からないが、放送カメラはこの瞬間だけを捉えるよう同期させる。マゼンタの部分をクロマキーの要領で置き換えれば、手前の選手は自然に残る。カメラに取り付けたトラッキング装置の角度データを使い、パンやズームに伴う看板の遠近のゆがみもAIで補正する。
同研究所の技術を基に事業化を進めるAAITECは、同社サイトで、AIでピッチや選手のシルエット、ボールを識別し、前景と看板を分ける処理を打ち出している。一方、DFLの解説によると、ボルシア・ドルトムントは看板向けの専用機材やカメラ設定を必要としないソフトウエア型のシステムに移行している。
方式は違っても、課題は共通する。ブンデスリーガの中継制作を担うSportcastのティム・アッハベルガー氏は、処理の負荷が非常に大きいため、適用は試合時間の約7割を映すメインカメラに限っていると説明する。全カメラ・全場面での差し替えには至っていない。
「違和感が一度でも目に付けば、広告主も視聴者も離れていく。どこまで自然に見せられるかが、そのまま広告枠の値段に跳ね返る。技術の選定は、放送技術部門だけでなく営業部門の課題でもある」(マーケティングコンサルタント・長澤幸喜氏)
一つの看板を、地域ごとの商品にする
ドルトムントは、DFLが承認した直後の2018/19シーズンからバーチャル広告を導入した。同クラブで国際化と商業パートナーシップを統括するベネディクト・ショルツ氏は、ビール会社の例を挙げる。そのブランドは他の大陸で販売されていないため、国際映像では中国向けと米国向けにそれぞれ別のパートナーを付けられるようになった。同氏はこれを商業面の成長を支える「非常に重要な要素」と位置づけ、当初から採算が取れていたと語っている。DFLによれば、2023/24シーズンには約150試合でバーチャル広告が使われた。
「世界に同じ看板を見せる」売り方から、「市場ごとに広告価値を提案する」売り方へ。ただし、配信地域が5つになれば収益も5倍になる、という単純な話ではない。会場スポンサーとの契約で、どの映像にどの権利が及ぶのかを整理する必要がある。海外の広告主を開拓する営業体制や、地域ごとのクリエイティブ制作、処理費用もかかる。DFLの解説も、個別の収益額までは示していない。
「海外向け映像の看板を売るには、その国でどれだけの人が、どんな属性で見ているのかを広告主に示せることが前提になる。差し替えの技術よりも、販売データと現地の営業網を整える方に時間がかかるケースは少なくない」(同)
出し分けを支える配信の裏側
地域ごと、あるいは視聴者ごとに広告を変えるには、複数の映像を安定して制作し、配信し続けなければならない。そこで存在感を増しているのがクラウドだ。
米Harmonicは2025年8月、クラウド型のスポーツ配信ソリューションを発表した。冗長化した2系統のプラットフォームによる5秒未満の低遅延配信、複数試合の同時視聴、AIによるハイライト生成に加え、試合映像の横にL字型や二画面型の広告をサーバー側で挿入する機能を備える。看板の差し替えとは別の手法だが、「配信の段階で広告を出し分ける」という発想は共通する。
さらに細かい単位の出し分けも試みられている。AWSは2025年の放送機器展「NAB Show」で、TGI Sportと組み、視聴者ごとの商品シグナルに応じて映像内にブランドを配置するデモを展示した。ただし、これはあくまでデモであり、ライブ中継での本格運用が示されたわけではない。
出し分けが細かくなるほど、処理・配信・監視のコストは膨らむ。広告の合成から視聴端末に届くまでの遅延も、ライブスポーツでは視聴体験を左右する。増える広告収入と、増える運用費。その差し引きで事業として成り立つかが問われる。
「何秒映ったか」から「誰にどう届いたか」へ
看板広告の効果はこれまで、露出時間や露出量を広告費に換算する方法で語られることが多かった。ここにも変化が出ている。
電通は2026年11月6日、看板広告・ロゴの効果を可視化する新たなソリューションを発表した。GumGumが運営するスポンサー価値測定プラットフォーム「Relo Metrics」が中継映像をフレーム単位で解析し、看板やロゴの露出時刻を特定する。これを電通の統合マーケティング基盤「STADIA360」のテレビ実視聴データと突き合わせ、実際に接触した人をID単位で抽出。アンケート結果と結び付け、企業の認知や好感との関係を分析する。
実証では、JERAがタイトルパートナーを務めるプロ野球セ・リーグ公式戦の中継8試合(2026年3月27日〜4月28日放送)を対象とした。結果は次のとおりで、看板とテレビCMの両方に接触した層で数値が最も高かった。バックネット看板、ヘルメットロゴ、インタビューボードといった掲出場所別の分析も行っている。
対象(非接触者=100) 企業認知 好感
看板広告の接触者 108.5 107.5
看板広告とテレビCMの重複接触者 112.5 110.5
出典:電通ニュースリリース(2026年11月6日)。調査は2026年4月29日〜5月1日のウェブ調査
もう一つの方向が、画面を設計する段階で「注意が向くか」を予測するアプローチだ。ABEMAは2023年のMLB中継から、試合映像と広告を同時に表示する「ABEMA Live Screen Ad」を展開し、その検証にNTTデータの「D-Planner」を使った。脳活動を推定するAI技術で、画面のどこに注意が集まりそうかをヒートマップで予測する。両社が2024年3月に公開した対談によれば、中継部分を100とした場合、広告部分の注意度は平均で約240。広告を画面の左上に置く配置で、広告への注意が高まるケースが多かったという。
ここで区別しておきたいのは、「画面に映った」「注意が向くと予測された」「企業の認知や好感が高かった」「商品が売れた」は、それぞれ別の指標だという点だ。電通の実証が示したのは認知と好感までで、購買への影響には触れていない。D-Plannerの数値も、実際に測った視線ではなく予測値である。どれか一つで効果を言い切れる物差しではない。それでも、これまで説明が難しかった看板広告に、改善の手がかりが生まれた意味は小さくない。
「露出秒数だけでは、スポンサーは継続か見直しかを判断する材料に乏しかった。接触者と非接触者を比べられれば、掲出場所の入れ替えやCMとの組み合わせを具体的に議論できる。ただ、試合中継をよく見る人はもともとその企業への関心が高い可能性もあり、数字は慎重に読む必要がある」(同)
観戦体験を守りながら、広告価値を高められるか
技術はそろいつつある。次に問われるのは経営判断だ。
一つは、広告への注意を高める配置と、試合の見やすさを両立できるか。ABEMAの対談では、視聴者コメントの約94%が肯定的または中立だったと紹介されている。それでも、離脱や不快感まで含めた検証は継続して必要になる。二つ目は、増収が制作・運用費を上回るか。三つ目は、生まれた価値をリーグ、クラブ、放送・配信事業者、技術企業の間でどう分けるかだ。看板の権利はクラブが持ち、映像はリーグや放送局が制作する、という構造は珍しくない。
スポーツ中継の広告は、一度掲げれば終わりの「看板」から、地域や映像の文脈に合わせて設計し、効果を検証して改善していく「商品」へと変わりつつある。成果を左右するのは、技術の導入そのものより、それを売る営業、回す運用、測る仕組みをどこまで整えられるかだろう。
(文=BUSINESS JOURNAL編集部、協力=長澤幸喜/マーケティングコンサルタント)
【主な参照データ・出典】
電通「スポーツ協賛における看板広告・ロゴのマーケティング効果を可視化する新ソリューションを開発」(2026年11月6日)
ABEMA・NTTデータ インタビュー前編(ABEMA Times VISIONS、2024年3月7日)
DFL「Virtual advertising in the Bundesliga」(2025年1月28日)
DFL公式LinkedIn投稿(上記解説への案内)
Fraunhofer「Audience targeting for perimeter advertisements during live TV events」(2021年3月)
AAITEC 公式サイト
Harmonic「Harmonic Enhances Fan Experiences with Live Sports Streaming Solution」(2025年8月26日)
AWS NAB Show 2025 デモ「Hyper-personalized virtual ads for live sports」










