2015年11月13日、フランスのパリで同時多発テロが起き、130人以上が死亡した。この衝撃的な事件は、私たちが、この世界に生じているさまざまな矛盾(富の超一極集中、貧困、戦争、環境破壊、異常気象など)から逃れられない事実を突き付けたといえる。
国内においては、昨年9月の安全保障関連法の成立により、戦後の安全保障体制はターニングポイントを迎えた。また、相続税や消費税の増税など、政府による国民の富の収奪は激しさを増している。
しかし、主要国政府は本当に、中央銀行を通して通貨発行権を握るユダヤ国際金融資本家に支配されているのだろうか。本当に、諸悪の根源は彼らにあるのだろうか。
こうした状況に対して、「信頼に足る陰謀論は、不公正な競争によって富を収奪する勢力から、市民が権利・財産・自由を守り、成功の機会を獲得する上で重要な言論になる」との考えを持ち、文献を中心にさまざまな資料やデータを調査しているのが、「マネー陰謀論を研究する会」だ。
同会では特に、国内では見逃されている欧米の資料に当たり、中央銀行と通貨発行権問題を検証してきたが、15年12月に、その成果をまとめた『世界金融本当の正体』(サイゾー)が出版された。
世界は、本当にロスチャイルド家に支配されているのか? 経済危機を生み出す元凶はなんなのか? 著者であり、マネー陰謀論を研究する会代表の野口英明氏に
・ロスチャイルド家の正体
・陰謀論の判断方法
・世界の金融支配の実態
などについて、話を聞いた。