なぜ医師はバリウム検査を受けない？無意味で発がんリスク増大、重大な副作用も

「Thinkstock」より

　毎年、健康診断を受けている人は多いだろう。会社が加入する保険組合や自治体から、検診費用の助成を受け、指定された検査項目を粛々と受診する。その多くは、病気の早期発見に役立つ。しかし、胃部レントゲン検査に関しては、医師の間からも多くの疑問が投げかけられている。

　なぜなら胃部レントゲン検査は、デメリットが多くメリットがほとんどないのだ。

　まず、撮影の際に服用するバリウムの副作用が挙げられる。不快感や嘔吐といった症状のほか、腸閉塞、腹膜炎を発症することもある。また、アナフィラキシーショックにより、血圧低下に伴い失神、意識消失、呼吸困難といった重篤な症状も報告されている。

　また、検査している間、ずっと放射線を浴びているため、被爆量が極めて多い。具体的な数値としては、15～20mSv（ミリシーベルト）で、胸部X線写真を撮影する際の150～300倍の被曝量だ。当然、発がんリスクがある。

　3月15日付読売新聞記事によると、英国オックスフォード大グループの調査で、日本人で75歳までにがんになった人のうち、放射線診断によってがんが誘発された人の割合は、3.2％に上るという。つまり、がん全体の3.2％がレントゲンによる被ばくが原因なのだ。これは、調査対象の15カ国のうちで最も高い割合だった。

　これだけリスクがあるにもかかわらず、胃がんを発見できる可能性はほとんどない。かなり大きくなったがんであれば見つかることもあるが、早期発見などは期待できない。何か異変があったとしても、確定的な診断はできず、胃カメラによって詳細な検査をすることになる。

　そのため、医師のうちには胃部レントゲン検査を受ける人は皆無といわれている。胃に不安がある人はレントゲンではなく、胃カメラによって検査するのだ。また、最近では胃がん発症者の98％はピロリ菌を保有していることがわかっており、ピロリ菌を駆除すれば胃がんにかかる可能性はほとんどないといわれている。そのため、ピロリ菌検査で陰性だった場合、そもそも胃がん検診が必要ないという医師も少なくない。

レントゲン検査がなくならないワケ

　そんな胃部レントゲン検査が、なぜ人間ドックやがん検診の項目からなくならないのだろうか。

　まず、検査を行う医療機関側の都合がある。胃カメラは医師しか操作が許されない検査方法だが、レントゲン検査はレントゲン技師が行うことができる。人件費は、医師に比べてレントゲン技師のほうがはるかに低いため、コスト削減のために胃カメラよりレントゲンを採用する医療機関も多い。裏を返すと、レントゲン検査がなくなれば、レントゲン技師の仕事が激減することになる。

　そして何よりも、レントゲン検査には大きな利権が隠されているのだ。胃がん検診にレントゲン検査を推奨している国立がん研究センターは厚生労働省から支給されている科学研究費の一部を業者に預け、裏金をつくっていたことが発覚している。

　がん研は、検診業者と癒着しているのだ。胃部レントゲン検査に用いる「二重造影法」という技術は、日本が独自に開発したもので、それに過大な誇りを抱いていることも固執する原因となっている。

　さらに、検診車やX線装置などの設備には多大な費用がかかり、レントゲン技師や検診業者、バリウムを製造する製薬会社、フィルム等のメーカーなど、極めて多くの既得権益が絡んでいる。今や時代遅れのレントゲン検査だからといって、いきなり廃止することはできないのだ。

　がんをはじめとする胃の病気の発見に関しては、レントゲンよりも胃カメラのほうがはるかに優れた効果を持つ。がん発見率は3倍以上ともいわれる。病変が見つかれば、その場で細胞を切除して詳細な検査をすることもできる。これに対して、レントゲンを推奨するがん研の関係者は、「内視鏡（胃カメラ）では、治療の必要もないがんまで見つけてしまい、過剰医療につながるおそれがある」と述べている。

　早期発見を謳いながら、治療の必要もないがんを見つけてはいけないなどと詭弁を弄するがん研の体質にはあきれるほかない。

　レントゲンを推奨するがん研の方針に対しては、日本消化器内視鏡学会も強く異を唱えている。レントゲン検査の実態をよく知る内科、消化器科などの医師に聞くと、自分が人間ドックを受けるときは絶対に胃カメラにすると異口同音に答える。

　会社などの人間ドックでは、胃部レントゲン検査がパックになっていることが多いが、「自分で胃カメラ検査を受けます」などと伝えれば、レントゲン検査を拒否することはできる。デメリットを知った上で、検査を受けるのであれば何も言うことはないが、決してお勧めできる検査方法ではない。