
歌手で俳優のGACKTが中核メンバーとして広告塔を務め“GACKTコイン”とも呼ばれる仮想通貨「SPINDLE(スピンドル)」が、5月に世界5カ所の仮想通貨取引所に上場後、暴落している。一部では警視庁もGACKTを捜査対象にしているとの報道もあるが、真相はどうなのか。
ジャーナリストの伊藤博敏氏は、「無名の仮想通貨を使ったICO(仮想通貨を使った資金調達。「イニシャル・コイン・オファリング」の略)は反社会的勢力が跳梁跋扈する世界。日本では銀行口座やカードを持てない彼らにとって格好の資金調達の場になっている」と語る。
野田聖子総務相の夫・文信氏もスピンドルに関与。野田氏本人もGACKTと知り合いであり、スピンドル運営会社の仮想通貨業者ブラックスターに資金決済法違反の疑いを指摘していた金融庁に対して、同社への説明を求めたことも明らかになっている。これにより、野田氏の自民党総裁選出馬が危ぶまれる事態となり、さらにはスピンドルへ投資して多額の損失を抱える人も続出するなど、騒動は広がりをみせているが、スピンドルをめぐる問題点や今後の展開などについて、伊藤氏に話を聞いた。
――スピンドルには、どのような問題があるのでしょうか。
伊藤 スピンドルは、参加者が自分の資金と引き換えにSPDトークン(スピンドルの通貨記号SPDの通貨引換証)を取得します。それを用いて仮想通貨ヘッジファンドに投資するというICOを行ったのが、昨年10月からです。「プレセール」というかたちで募集を開始し、GACKTのプロモーションもあって人気を高めていました。そして今年5月に世界5カ所で上場しました。
スピンドルの運営会社ブラックスターは2017年末に「ホワイトペーパー」と呼ばれる事業計画書を発表しています。ただし、スピンドルのプラットフォームができあがっていないなか、仮想通貨NEM(ネム)巨額盗難事件(コインチェック社から約580億円相当のNEMが不正流出)が発生したことにより、仮想通貨自体の信頼性が落ちてしまったことも大きいのです。今は仮想通貨の価値は3分の1に下落しました。スピンドルもプレセールではうまく行きましたが、同じく大暴落しました。
――仮想通貨の将来はいかがでしょうか。
伊藤 仮想通貨はブロックチェーンなどの技術を使い、法定通貨に頼らない決済をスピーディーにできる長所があります。アフリカのよくわからない通貨よりも仮想通貨でやりましょうという話になってくるでしょうが、いつ信頼性が担保できる時代が到来するかはわかりません。
GACKTの担った役割
――GACKTはどのような役割を担っていたのでしょか。
伊藤 GACKTは広告塔、プロモーション的な役割です。それにより知名度が上がり、セミナーで人を呼べますし、ブログなどで仮想通貨の夢を語るなど、スピンドルを盛り上げるスタッフの一員としての役割を果たしたということでしょう。