NEW
連載
山崎将志「AIとノー残業時代の働き方」

今の仕事に自分自身でコントロール感を持てないなら、本気で転職を考えないとマズい理由

文=山崎将志/ビジネスコンサルタント
【この記事のキーワード】

, ,

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
「Getty Images」より

「100年後には、我々は週に15時間程度だけ、働くようになっているはずだ」

 こう予言したのは、ジョン・メイナード・ケインズです。ケインズとは、20世紀前半に活躍したイギリスの経済学者で、マクロ経済学を確立した人物です。この予言からほぼ100年が経ちましたが、現実はそうなっていません。特に先進国の人々はむしろ労働時間を増やしてきました。その理由はより多くお金を稼いで、より多く消費するためだと考えられています。

 最近では、AI(人工知能)とロボットの技術革新により、仕事がなくなると盛んにいわれるようになりました。IT化の進展により10年ほど前からすでに相当量の事務的仕事がオフィスから消えてしまっていますが、これまでのITが苦手だった分野は逆に人手不足に陥っています。実際2019年はじめの新卒の求人倍率は全体として見てみると1.88倍ですが、製造業は2倍、建設業は10倍、流通業は13倍と、業界によっては募集しても人が集まりにくい状況が続いています。

 それぞれの業界のなかでも細かく見ればいろんな職種があるものの、イメージとしては肉体的に疲れる繰り返し作業が中心の仕事や、個人に対して対面のサービスを提供する仕事が多いように見受けられます。こうした仕事には人が集まりにくい状況が続いていて、時給はどんどん上がっていますが、それでも状況は大きくは変わっていません。しばらくすると電話の自動応答や、ロボットによる食事の配膳などの技術が浸透していき、また消費者がそれを受け入れることでこの問題は解決されていくでしょうが、現在は過渡期であると言えます。

「働かざる者食うべからず」と言われるように、私たちは自分が生きる最低限の生活費を得るためには働かなければなりません。単純肉体労働のイメージが強い仕事に人気がないのは、やはり私たち人間はそうした仕事を本能的に嫌っているからです。それでも失業は避けたいものです。仕事がない状態は若死にするリスクを63%も高めるという調査があります。これは40年間にわたって十数カ国の2000万人を対象に行われた調査で、どこの国でも63%という数字は変わらなかったと報告されています。

関連記事