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佐藤信之「交通、再考」

総工費9兆円超…リニア新幹線、コロナ禍で一転してJR東海の“お荷物”になる懸念

文=佐藤信之/交通評論家、亜細亜大学講師
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中央新幹線営業運転に投入予定のL0系(「Wikipedia」より/Hisagi」

 JR東海は今回の新型コロナウイルスの拡大によって、大きな影響を被っている。

 新型コロナウイルスは、中国の武漢で昨年の11月には発生が確認されていたという。1月まで公式に発生が公表されなかったために急速に感染者が増えて、その後、世界的な感染爆発へと進むという最悪な展開となってしまった。

 日本では、東シナ海を航行していた大型クルーズ船の「ダイヤモンド プリンセス」が、香港で下船した乗客が新型コロナウイルスに感染していたことが判明し、2月3日急遽クルーズの日程を短縮して横浜港に入港した。その段階では水際での感染防止ができると皆が信じていた。それが気のゆるみとなったのか、船内での感染の拡大を許すことになってしまった。

 中国では「民族の大移動」とたとえられる春節を迎えた1月末、すでに武漢では多くの感染者を出し、省内の他の都市に伝播していた。そして1月24日から1週間、中国から日本に多くの観光客がやってきた。政府は、新型コロナウイルスの国内感染よりも国内の経済活動への影響を重大に考え、中国からの入国を規制できずにいた。

 日本国内では、1月16日に日本に住む中国籍の人物が最初の感染者となったが、大規模に感染者が増えたのは2月中旬以降であった。4月に入って感染者が急増して半ばにピークを迎え、5月に入ってようやく今期の流行は収束へ向かうことになった。

 世界中の国々が感染国・地域からの入国制限を実施し、日本も当初武漢などに限定していた入国制限を全土に拡大、韓国に対しては相互に入国制限の措置が取られた。日本にとって中国は、インバウンド数の国別1位、韓国は2位である。その後アメリカ、ヨーロッパに対しても渡航が制限されることになり、これにより国際・国内の航空輸送や国内の鉄道輸送、高速バスや貸切バスなど広範囲の交通機関に大きな影響を与えることになった。

JR東海への影響

 JR東海はJR各社の中では鉄道事業の比率が大きく、さらに東海道新幹線の収益が大きい。中部地方を中心に、東海道本線熱海~米原間のほかローカル線も経営しており、名古屋近郊では通勤輸送など地域の重要な大量輸送機関としての役割を担っている。しかし、それらの鉄道事業全体に対する収益比率は小さく、ほとんど東海道新幹線で利益を上げているという特徴を持っている。

 政府は、国内での感染拡大を避けるために、2月末に時差通勤やテレワークの実施などの協力を要請したが、影響は通勤・通学だけにとどまらなかった。国内での出張や観光旅行が控えられ、その結果、東海道新幹線では2月中は旅客数が前年同期比で8%減少。3月は、東海道新幹線が59%減、在来線の特急は58%減と悲惨な状況である。名古屋近郊だけは27%減と影響が比較的小さかった。いずれにしても鉄道事業の旅客数は前年同月比で半減を超える大きな影響があったことになる。

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