航空機、AIによる操縦の検討加速…飛行中はマニュアルにない故障頻発、機長の勘が重要

　航空機メーカーはAI（人工知能）に民間航空機の操縦を任せようと研究を始めている。すでに世界的なパイロット不足に直面してエアバスとボーイングは2025年にパイロットの数を減らしたかたちでの就航を目指していることは、私がこのコラム（1月19日付記事）で明らかにしている。コックピットに1 人だけの乗務という大合理化計画であるが、その先に検討されているのがAIによる操縦で、究極の目標となっている。

　そこで今回はAIがパイロットに取って代わって民間航空機を操縦することは果たして可能なのかどうか考えてみたい。

　メーカーがAIによる運航を目指す動きは、一例としてエアバス参加のベンチャーキャピタル（VC）の米国エアバス・ベンチャーズなど9社が、東大発ロボットベンチャーのテレイグジスタンスに20億円程度を出資している。同社は視覚や触覚をパイロットと共有できるロボットを開発していて、将来航空機を無人で操縦する自動システムの開発につなげる狙いがあるとされている。

AIが代行できる仕事とは

　ここで、AIが人間に代わってできる仕事を再確認してみたい。近年、AIが人間の持つ能力に対してそれを超えるかのような出来事が将棋や囲碁の世界で起き、多くの産業でいずれはAIが人間の行う仕事を奪ってしまうのではないかとの議論が展開されている。しかし、人間の持つ認識には五感（視覚、聴覚など）だけでなく、勘と呼ばれる第六感などの感覚による判断力なども含まれ、それらをすべて数式化できない以上、AIが人間に取って代われる仕事も制限されることになる。

　近年AIを利用した仕事では、畑を耕すトラクターや自動草刈り機の開発などによる農業の無人化が注目されているが、将来AIによってなくなる仕事は限りなく増えていくとも予測されている。

　この点について、英オックスフォード大学の研究チームは10～20年後に残る仕事、なくなる仕事を分離しているが、AIによって代替されやすい仕事の共通点に、仕事がマニュアル化しやすい、つまり決められたルールに従って作業すればいいことを挙げている。そして702種に分類したアメリカの職業の約半数が消滅し、全雇用者の47％が職を失う恐れがあるとしている。

　一方で残る仕事としてレクリエーション、療法士、機器の整備・設置・修理の第一線監督者、危機管理責任者、メンタルヘルス・薬物関連ソーシャルワーカー、消防・防災の第一線監督者などトップ25を表にしている。この中には具体的にパイロットは明示されていないものの、危機管理や消防・防災に関係するので含まれていると解釈しておきたい。

AIでは到底カバーできない航空トラブルの数々

　では、パイロットの仕事をAIが代行できるのか、2件の実例をもとに検証してみることにしたい。

　最初に取り上げる例は多くの方々に知られているあの「ハドソン川の奇跡」である。映画にもなったこの事故は、2009年1月に冬のニューヨークでUSエアウエイズのエアバスA320が両方のエンジンに鳥が入った結果、どこの空港にもたどり着けずハドソン川に不時着水したものである。