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コロナ禍2年目、消費落ち込む野球用品業界…たった5人の中小企業が繰り出す”次の一手”

文=高井尚之/経済ジャーナリスト・経営コンサルタント
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東京・新宿タカシマヤにある『AXF axisfirm TOKYO』(アクセフ トウキョウ)の売り場(2020年3月/筆者撮影)

 新型コロナウイルス収束のメドが見えないなか、野球界も2年目のシーズンが始まり、試合を重ねている。

 日本のファンにとっては、大谷翔平選手(ロサンゼルス・エンゼルス)の投攻守にわたる活躍に沸くMLB(米大リーグ)や、NPB(日本プロ野球)の連日の熱戦に注目が集まるが、今回は、選手のパフォーマンスを支える野球用品業者の活動に焦点を当てたい。

 他の業界と同様、野球業界もコロナ禍で大きな影響を受けている。たとえば、シーズン前のキャンプ地の活動やファンとの交流が制限され、シーズン入りした現在も、本拠地スタジアムの観客数には人数制限がある。コロナ前であれば、各球団のキャンプ地や、シーズン中の各球場に多くのファンが詰めかけ、グッズの購入や現地での飲食などに支出してくれた。

 こうした興行の制限は、周辺分野の活動にも影響する。そんな状況下で、野球用品の業者、特に中小企業はどんな活動をしているのか。

 取材に応じてくれたのは、当サイトでもおなじみの「ベルガードファクトリー ジャパン」(本社・埼玉県越谷市、従業員5人)だ。特に捕手が着けるマスク、プロテクター、レガース、打者が手足につけるアームガード、フットガードといった「防具」に定評がある。

 MLBの有名選手の多くが同社製防具を身に着けてプレーするのは、これまでも記事で伝えてきた。本稿は取材や周辺情報をもとに「中小の野球用品業者の現状」を紹介したい。

対面活動の制限が続き、問屋系が厳しい

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サンディエゴ・パドレスの本拠地球場「ペトコパーク」(写真提供:ベルガードファクトリージャパン/以下同)

 前身の会社(1935年創業、2012年倒産)に約30年勤務後、商標を引き継ぎ、同社を設立した永井和人社長は、現在の状況をこう話す。

「昨年から始まった対面活動の制限は、今も続いています。コロナ前には各キャンプ地や球場を訪問して、当社商品を愛用する選手に使い勝手を聞くなど情報収集もできたのですが、今年もMLBの球場はもちろん、国内のNPBの球場にも行けていません。どの野球用品業者も同じではないでしょうか」

 コロナの感染防止対策で、NPBを放送する番組の解説者も「試合前のグラウンドに降りて選手や監督を取材することができない」と聞く。

 ベルガードの業績は非公表だが、2012年の設立以来、19年まで右肩上がりで成長し、3分の1の従業員数で倒産前の前身企業の売上高を超えた。それが20年は対前年比約8割。厳しい環境下で健闘しているほうだが、「うかうかできない」と危機感を持つ。

「当社の売り上げ内訳のうち、過半数を占める問屋系が伸び悩んでいます。学生野球のチームでも遠征や合宿がしにくく、試合が制限される状況なので、小売店さんもコロナ前のような営業をかけられません。そうした影響も受けています」(永井氏)

 MLBやNPBの有名選手には無償で用具を提供し(契約金は支払わない)、同社商品に興味を持つマイナーの選手やアマチュア野球選手、審判員や一般の野球愛好家に有償販売するのが同社のビジネスモデルだ。球場での選手との対話ができなくなり、現在はメールのみ。メールは便利だが、「対面でのやりとりで感じる情報とは違う」と、永井氏は話す。

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コロナ前には渡米して行ってきた、MLB選手との打ち合せ(右端が永井氏)
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