MARCHの難関大学化が加速…法政は明治と実志願者数トップ争い、中央は志願者激減

文＝木村誠／大学教育ジャーナリスト

【この記事のキーワード】中央大学, MARCH, 法政大学, 20年代、大学新時代

　大学受験生の子どもを持つ父親（東大OB）が「MARCH（明治・青山学院・立教・中央・法政）に合格する子は本当にいるのか」と嘆いたと聞いた。MARCHは早慶の“滑り止め”などというのは昔の話、今や第1志望の受験生でもなかなか受からない難関校ばかりなのだ。

　ミッション系のJALパック（上智・青山・立教）の難関化は前々回でも触れたが、MCH（明治・中央・法政）の中でも先行する明治大学はともかく、やや出遅れ気味だった法政大学も今年は急速に難化しており、冒頭の父親の驚きも無理はない。

　MARCHの難化の主因としては、まず入試の多様化で一般選抜の枠が狭まっていることが挙げられる。各私大とも、従来の付属校の他に系列校を増やして元の入学枠が広がっている。加えて、指定校の学校推薦や総合選抜の枠も拡大傾向にあり、一般選抜の募集人員はどうしても減らされる。そのため、競争率（志願者／募集人員）が高まるのだ。

　次の要因としては、文部科学省の方針で、東京23区の私大では入学定員をオーバーすると私学助成がカットされるので、大学としては入学定員を厳守するため合格者数をギリギリまで絞り込まざるを得ない。これも実質競争率（合格者／入学定員）が高まる要因だ。

　さらには、枠が狭まる一般選抜でも、大学入学共通テストや民間英語検定などを活用するなど、多様な入試方法をどんどん設けているので、その分、募集人員が分散する。それぞれが合格者数を絞り込まざるを得ない。

　これらの諸要因の結果、一般選抜の実質競争率は高くなる。

　ミッション系のJALパックと比べ、MARCHの中でもどちらかといえば“バンカラ”の校風であった明治や法政では、最近は女子受験生が増加している。背景には、キャンパスの都心の交通の便の良さや高層ビルの校舎などイメージがあるのだろう。これも、男子受験生にとっては狭き門となっている一因といえよう。

　MCH（明治・中央・法政）でもイメージカラーは微妙に違うが、創立時は似ている。明治は1881（明治14）年の明治法律学校、中央大学は1885（明治18）年の英吉利法律学校、法政は1880（明治13）年の東京法学社と、ルーツとなった学校が法律を学ぶという点や、慶應義塾大学の福沢諭吉、早稲田大学の大隈重信のような個性的なワンマン創立者がいないことも似ている。

　2022年入試では、MARCHの志願者数は2021年の反動で青山学院大学が増、逆に立教大学が減で、明治は微増、中央が減、法政が急増となった。とりわけ法政の伸びが目立つ。

　地方試験会場は、明治6カ所、中央10カ所、法政9カ所なのに対し、早慶上智と立教はゼロだ。地方受験生が受けやすくしようという中央や法政の配慮は、かつての校風とも関係があるのかもしれない。