街を荒らすタピオカの異常なブーム、終焉の兆候…行列は未整備、ゴミ散乱、あふれる粗悪品

「現在、国内の専門店は、店舗数なら『Gong cha』『THE ALLEY』など海外発ブランドが多いのですが、ブランド数に目を向けると、日本発のブランドが圧倒的に多いんです。本場から呼んでくるのも手間だし、とにかく早く開業して稼げるうちにガッポリ稼ごう、と考える日本人が多いのでしょう」（同）

　さらに、利に走る日本人がタピオカに手を出すのは、出店におけるさまざまなハードルの低さが関係しているという。タピオカ専門店は、持ち帰り専門なら座席は不要、調理場所を含めても最低5坪あれば開業できる。調理は簡単なので技術もいらない。初期投資が少なくて済む上、その回収も早いと、とにかく好条件のビジネスなのだ。

　だが、こうした儲け最優先の店は商品のクオリティも低く、接客も雑なことが多い。特に接客についてはメニューの説明もろくにできない店員が多く、そもそもまともな教育をしていない店ばかりだという。商品や従業員の質を上げる費用があるなら、SNSでバズるようなPRにつぎ込みたいという経営者が多いようだ。

「第3次ブームは各ブランドでメインターゲットが二分化されています。現在、タピオカの消費を支えているのは学生（中学～大学生）と20～30代の社会人の2つの層。前者の場合は商品や接客の質にはあまりこだわりがなく、『タレントや有名モデルがインスタで紹介していたお店に行きたい！』という理由で来店する人が多いんですね。そこで、学生をターゲットにしたブランドは人気のインスタグラマーやインフルエンサーなどにPR活動を依頼し、集客するのです。こうしたPR投稿は、フォロワー数にもよりますが1投稿で30万円くらい。インフルエンサーたちも、金儲けのためにおいしくもないタピオカを宣伝してしまう人もいるんです」（同）

タピオカブーム、あと1年で終了？

　こうして、詰めが甘くともマーケティング次第では大儲けできるタピオカは、たちまち人気ビジネスとなった。しかし、梅村さんは「金儲け優先の専門店が目立っている現状では、2020年の東京五輪を境にブームが終わる」と危惧する。

「味や接客と並んで問題になっているのが、行列整備と環境問題です。人気店は行列が絶えませんが、店側がその行列の整備をしないところもあり、近隣施設などから苦情が殺到しているんです」（同）