ガソリン価格、高騰の兆候…中東の地政学的リスク高まる、世界の「石油離れ」に拍車か

　原油市場を強気ムードが支配し始めている。米ＷＴＩ原油先物価格は６月７日に一時１バレル＝７０ドル台に達した。２年７カ月ぶりの高値である。米国で新型コロナウイルスのワクチン接種が進み、今年の夏は旅行を楽しむ人が増加してガソリン需要が増えるとの見方が広がっているからである。ＯＰＥＣとロシアなどの大産油国からなるＯＰＥＣプラスが、協調減産の縮小を急がない方針を維持していることも「買い」を促している。

　ロシアのノバク副首相が５月２６日、「世界の原油市場は現在日量１００万バレルの供給不足が生じている」との見方を示していたが、ＯＰＥＣプラスは６月１日の閣僚会合で、協調減産を７月まで段階的に縮小する路線を再確認した。ＯＰＥＣプラスは４月、協調減産幅を５月と６月にそれぞれ日量３５万バレル、７月は４４．１万バレル縮小することで合意している。サウジアラビアの独自減産の縮小分と合わせて６月の減産幅は日量６２０万バレルとなる。コロナ禍で原油需要が急減した昨年半ばには、世界の原油供給の１割に当たる９７０万バレルの大幅減産に踏み切っていた。

　ＯＰＥＣプラスは「次回の閣僚会合は７月１日に行う」と述べたものの、８月以降の方針を明らかにしなかった。ＯＰＥＣプラスにとって悩みの種はイラン産原油の世界市場への復帰である。イランは核合意復帰に向けた交渉を精力的に進めており、米国による制裁が解除されれば、今年８月に日量１００～２００万バレルのイラン産原油が世界市場に戻ってくるとの観測がある。世界の原油市場は再び供給過剰になるリスクがあることから、ＯＰＥＣプラスは８月以降の方針が立てられないでいるのである。

　ＯＰＥＣプラスが逡巡する姿勢を見せていることから、市場では「今後供給不足が進み、原油価格は年央にかけて１バレル＝７０ドルを大きく上回る」との見方が強まっている。ＯＰＥＣプラスの閣僚会合終了後にロシアのノバク副首相は「国際エネルギー機関（ＩＥＡ）が最近発表した報告書のせいで、原油価格は１バレル＝２００ドルにまで高騰する懸念が生じている」とする異例のコメントを出した。

　ＩＥＡは５月１８日、２０５０年までに世界の温暖化ガス排出量を実質ゼロにするための工程表を公表した。その主な内容は（１）化石燃料関連の新規投資の決定を今年中に停止する、（２）２０３５年までにガソリン車の新車販売を停止する、（３）２０４０年までに石炭・石油発電所を廃止する、（４）２０５０年までにエネルギー供給に占める再生可能エネルギーの割合を約７割に引き上げる、などである。

ＩＥＡの思惑

　２０５０年までに温暖化ガス排出量を実質ゼロにすることは、地球温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」が定める「産業革命からの気温上昇を１．５度以内に抑える」という目標と合致する。今年１１月に英国で開かれる第２６回国連気候変動枠組み条約締結国会議（ＣＯＰ２６）を前に、ＩＥＡとしては具体的な道筋を示すことで「温暖化対策に後ろ向き」との批判をかわす狙いがあったのだろう。

　原油需要についてもＩＥＡは「２０２３年まで新型コロナウイルスのパンデミック以前の水準に戻らない」との見方を今年３月に示していたが、最近になって「今後１年で世界の原油需要は回復する可能性がある」と修正している。

　そもそもＩＥＡは、１９７３年の第１次石油危機を契機に米国のキッシンジャー国務長官（当時）の提唱により、石油危機を再発させないことを目的として１９７４年に設立された国際機関である。ＩＥＡは２０１０年代後半に「原油開発への投資の減少から２０２０年代初めに深刻な供給不足が生じ、原油価格は急上昇するリスクがある」と警告していたが、今年中に新規投資を停止すれば、原油価格の高騰は現実のものになってしまうのではないだろうか。

　ＩＥＡのレポート発表後、欧米の石油メジャーに対する「脱炭素」の圧力が強まっている。米国ではエクソンモービルでは「物言う株主」が推薦した環境派３人が取締役に選任された。オランダでは裁判所が英蘭ロイヤル・ダッチ・シェルに対して温暖化ガスの大幅削減を求める判決を下した。

バブル景気にとって大打撃の可能性も

　石油メジャーが窮地に陥るなかで漁夫の利を得ているとされるＯＰＥＣプラスだが、「価格が高騰すれば石油離れが加速しかねない」との恐怖が頭をよぎる。ワクチン接種が進み経済が急回復しつつある米国のガソリン価格は、１ガロン当たり３ドルを超え２０１４年１０月以来の高値圏にある。ガソリンを運ぶタンクローリーの運転手不足がインフラ施設の老朽化から、価格はさらに上昇する可能性がある。

　原油価格が上昇しても、米国の原油生産量はコロナ禍以前よりも２００万バレル以上減少した状態が続いており、掘削活動も半分の水準にとどまっている。米国の原油市場がタイト化する状況下で、中東地域で地政学リスクが高まる事案が発生すれば、原油価格は１バレル＝２００ドル超えはないものの、１００ドル超えとなる可能性は十分にある。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は６月２日、「加盟国の４月のインフレ率が２００８年以降で最高の水準に達した」ことを明らかにしたが、原油価格までもが高騰することになれば、コロナ禍で生じたバブル景気にとって大打撃になるだろう。

　２００８年７月にＷＴＩ原油価格が最高値（１バレル＝１４７ドル）を付けた２カ月後にリーマンショックが起きた。再び同じことが起こるかどうかはわからないが、原油価格の動向には要注意である。

（文＝藤和彦／経済産業研究所コンサルティングフェロー）