住友化学、排ガス浄化装置から撤退
住友化学は欧州でのディーゼル排ガス浄化装置の中核的な部品であるDPF(ディーゼル・パーティキュレート・フィルター)事業から撤退する。フォルクスワーゲン(VW)のディーゼル車排ガス不正問題の発覚などでディーゼル車への逆風が強まり、電気自動車(EV)へのシフトが鮮明になったことが撤退の要因である。こうして部品メーカーが撤退を始めると、エンジン車の生産に暗雲が立ち込めはしないだろうか。エンジン車メーカーは、新たな対応が求められるに違いない。
DPFは大気汚染防止の守り神
ディーゼル・エンジンは圧縮して高温になった空気で燃料の軽油に火を点けるため、完全に火が点かず、燃えカスが出やすい。これが黒煙である。その中に微粒子が含まれており、とくに近年は1000分の2.5ミリ(2.5マイクロメーター)という超微粒子(PM2.5)の健康に及ぼす被害が明らかとなっている。
PM2.5は、北京、上海など中国の都市をはじめとして、パリ、ロンドン、ローマなど欧州主要都市の大気汚染を悪化させている主要物質であり、ディーゼル排ガスに多く含まれることから、DPFの取り付けが義務付けられている。DPFはディーゼル車にとって必須の部品である。
DPFは、ディーゼル・エンジンの排ガスに含まれる有害物質であるPM(パーティキュレート・マター:粒子状物質)をフィルターで集め、燃料である軽油をDPFの中に噴射して燃焼させ、除去する装置であり、生産には高度な技術が求められる。
かつてはPM10といった少し大きめの微粒子の除去が規制されていたが、大気汚染の劣悪なカリフォルニア州を抱える米国では、1990年代の初頭からPM2.5の除去が健康被害の防止に必要だといわれてきた。
だが、日本も欧州も規制が始まったのは最近のことであり、欧州のディーゼル排ガス問題の深刻化には、こうした規制の遅れが無視できない。ディーゼル車を存続させるのであればDPFは必須であり、生産メーカーが相次いで撤退するのであれば、自動車メーカーは自ら開発、生産しなければならなくなる。
ガソリン車にはGPFが必要になる
ディーゼル車の存廃にかかわる重要な部品の生産から撤退するという住友化学の動きは、他のDPFメーカーが存在するとしても、ディーゼル車の存続にとって暗雲であることは免れないだろう。ディーゼル車を生産しようにもパーツが購買できないのでは、どうしようもないのだから。