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南海トラフ巨大地震、発生の1週間前に予知可能…大阪北部地震、1週間前に異常検知

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大阪北部地震でプールの外壁が崩れた高槻市立寿栄小学校の様子(写真:日刊スポーツ/アフロ)

 昨年9月、国は予知を前提とした東海地震に関する情報の発表をやめて、南海トラフ巨大地震発生の可能性を評価する新たな情報を発信することを決めた。それまで、国内で唯一、予知が可能とされてきた東海地震だったが、その「予知」から撤退という大きな方針転換がなされた格好だ。

 しかし、電気通信大学名誉教授で早川地震電磁気研究所代表の早川正士氏は、地震が起きる直前に発生する電磁波に着目し、地震予知に関する独自の理論を確立、今も地震予知情報を発信している。予知の立場から、18日に発生した大阪北部地震や南海トラフ巨大地震の可能性などについて、早川氏に話を聞いた。

――まず、地震予知のしくみを教えてください。

早川正士氏(以下、早川) 私たちが携わっているのは「地震学」ではなく「地震予知学」。この2つは似ているようで実はまったく違う。前者は過去のデータを基にした統計を主として地震を解析し、原因やメカニズムを調べる。地震予知学は将来の可能性についてさまざまな手法を開発し研究する。私たちは電波を使って地震の前兆を調べようという立場だ。

 例えば、割り箸をゆっくり折り曲げると、まずひびが入って、さらに力を加えるとパキっと折れる。この折れたときが地震の起きたとき。途中でヒビが入る段階は、岩石などに摩擦が起きている状態で、摩擦電気が発生する。また、地下には圧力がかかると電気が発生するような物質もある。それに伴い、電波が出てくる。その電波は上空の電離層が反射する。その電離層の異常を観測する。そうした前兆は約1週間前に出てくる。

――今回の大阪の地震も予知していたのですか。

早川 私たちは、福島にある電波時計の基地局と、宮崎にある基地局を主要な送信局にしており、それを高知で受信している。確かに、今回の地震発生日(18日)から1週間くらい前に弱めの異常が出ていた。でも、その原因地域(震源地)は、送信地点と受信地点の間のどこなのか特定できない。私たちは関東の地震予知を主な目的として、関東を中心にネットワークを張っているので、群馬と長野に予報を出した。現実にマグニチュード(M)5という小さな規模だったが、群馬では地震が起きていた。

 だから、大阪に予報を出さなかったというのは事実だし、私たちのミスだが、残念ながら観測点の数が絶対的に足りないので、私たちの設備では限界がある。もし、関西を予知の対象にするならば、それに応じたネットワークを張らなければならない。日本中をカバーするのは今のところ難しい。

 ただ、地震学の統計で「首都直下地震、30年以内に70%」などという話をする人もいるが、熊本や大阪で大地震が起きる可能性は低いとされていたのではないか。

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