たばこ代、20年間で365万円支出…肺がんや要介護の危険増大、早急な禁煙が賢明

「Gettyimages」より

　先日、古いテレビドラマを観ていたら、女優さんがたばこを吸うシーンが出てきて、ああ、こんな時代もあったなあと懐かしく感じた。

　不良少年役がたばこをふかして悪ぶってみたり、刑事役が犯人張り込み時間の長さをたばこの吸い殻の量で示したり。かつては、映画やドラマなどで、たばこが小道具として使われていたものだ。

　たばこは、コーヒー、お茶、お酒と並ぶ世界の四大嗜好品の一つともいわれ、いわば大人の嗜み。しかし、喫煙によるさまざまなリスクが顕在化するにつれ、今やたばこは文字通り“煙たい”存在となってしまったようだ。

　どんなに値上がりしようと、声高にリスクがあると言われようと、「絶対に自分はたばこをやめない！」と確固たる信念を持っている人には、何も言うまい。しかし、なかには、禁煙したいが、つい習慣でやめられないという人もいるはず。そんな方々が、早くやめておけば良かったと後悔しないよう、最近の喫煙者を取り巻く環境の変化と喫煙による5つの経済的なデメリットをご紹介したい。

どんどん狭くなる「喫煙者の肩身」と「喫煙可能な場所」

　まずは、環境の変化から。

　2018年7月に受動喫煙対策を強化した「改正健康増進法」が成立し、2020年4月から全面施行となることをご存じだろうか？　これによって、学校、病院、児童福祉施設、行政機関、バス、航空機等について、屋内は禁煙かつ敷地内も基本的に禁煙。敷地内の屋外は、受動喫煙を防止するための対策がとられた場所にのみ喫煙場所を設置できるという。

　これらの場所以外も、多くの人が利用する施設や飲食店等は、原則として、喫煙ブースを設置する全席禁煙あるいは店内で一切喫煙できない全面禁煙かを選択しなければならない。

　さらに、2018年7月に制定された「東京都受動喫煙防止条例」は、東京2020大会に向けて、国の法律よりも要件が厳格化されている。

　原則として、従業員のいる飲食店は屋内禁煙で、喫煙に対応するには専用の場所を設ける必要がある。

　そのため、規制対象となる飲食店は、国の法律を基準にすると全国の45％だが、都条例では都内の84％にものぼる。もはや、ほとんどの飲食店の店内が禁煙になると考えて良いだろう。

　全面施行が来年4月とはいえ、すでに、ファストフードでは、日本マクドナルドや日本ケンタッキー・フライド・チキンが全面禁煙を実施。モスフードサービスも2020年3月末までに全面禁煙化を目指す。