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長谷十三「言わぬが花、をあえて言う。」

海外から9万人集結、「東京五輪型変異株」「コロナ&熱中症急増で医療崩壊」に懸念広がる

文=長谷十三
海外から9万人集結、「東京五輪型変異株」「コロナ&熱中症急増で医療崩壊」に懸念広がるの画像1
東京五輪の選手村(「gettyimages」より)

「本来は、パンデミックのところでやるのは普通ではない」

 新型コロナ​ウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長が、開催まで50日をきった東京五輪・パラリンピックに「ダメ出し」をしたことが、注目を集めている。

 これまで政府は事あるごとに「専門家の意見を聞いて判断したい」と繰り返してきた。その専門家がここまでオリパラに否定的な進言をしたことの意味は非常に大きい。しかし、政府はどうにか尾身氏を黙らせて、世の中の五輪ムードを盛り上げたいようで、丸川珠代オリンピック・パラリンピック担当大臣などは、スポ根マンガ顔負けの根性論をぶちまけている。

「我々はスポーツのもつ力を信じて今までやってきた」

 信じる心があれば勝てる――。戦時中の「日本は神の国なので負けない」を彷彿とさせる“カミカゼ理論”だが、このような科学的根拠の乏しい日本のスタンスに世界は思いのほかドン引きしている。

 5月上旬、ニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストなどアメリカの有力紙で「中止」を求める評論が相次いだことを筆頭に、先月25日にはニュージーランド保健省の新型コロナウイルス対策本部の顧問を務めるオタゴ大学のマイケル・ベーカー教授が感染拡大の危険性から、「現状で五輪を開催する根拠も正当性も存在しない」と主張したことが報じられ、各国から否定的な意見が噴出。6月1日には、米ウォール・ストリート・ジャーナルも「東京五輪、どう対処しても失うもの多い日本 開催でコロナ感染拡大のリスクも」と主張したほか、4日には英フィナンシャルタイムズが、五輪の一部スポンサー企業が「延期」を要求しているという報道もあった。

 ただ、いくらこのような国際世論が高まったところで、「カミカゼ五輪」が中止されることはないだろう。巨額の放映権料と入場料収入を失いたくないIOC(国際オリンピック委員会)は「緊急事態宣言が発出されても開催する」と断言しているし、日本政府も東京都も契約不履行を恐れてこの方針に盲従している。

 そこに加えて、日本の政治組織の構造的な欠陥もある。ベストセラー『失敗の本質 日本軍の組織論的研究』(中公文庫)や多くの専門家たちがこれまで指摘しているように、日本の組織は、「上長への過剰な忖度」「出る杭は打たれる」「ムラの論理を優先」などの閉鎖的なカルチャーが強いため、外部からの指摘に耳を貸さずに暴走しやすい。太平洋戦争で、最前線の兵士や沖縄におびただしい犠牲が出て敗色濃厚になっても、頑なにそれを認めず戦争を継続したのが、その典型だ。

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