ボーナス依存やこんな使い方は危険!ローンや子供の学費が払えない事態も…正しい優先順位
ボーナスの季節がやってきました。一般的に、ボーナスはまとまった資金が年に2回得られるマネープラン上の貴重なチャンスです。今回は2010年代の“お金のトリセツ”として、ボーナスとどうつきあっていくか考えてみたいと思います。
あなたの会社のボーナス支給ルールは?
お金のトリセツ的に考えたとき、最初に重要となるのは「ボーナスの算出ルール」です。ボーナスには各社の過去の経緯を踏まえて、いろんな計算ルールがあります。
たとえば、「夏ボーナスは基本給の2カ月分、冬ボーナスは3カ月分」というようなルールはシンプルで固定的なケースです。年俸制の会社では、「年俸を18で割り、18分の12は月次で、残りはボーナスでもらう」のように予め支給額が決まっていたりします。
「Xカ月分だが、月数については半期ごとに社長が決める」としていたり、「労使交渉で決めたXカ月分+資格等級によって異なる○万円」というような組み合わせをとる場合もあります。
いずれにせよ、自分の会社のボーナス支給ルールを知ることが大事なポイントということになります。
業績連動ボーナスに注意
このとき、基本給や資格等級に比例するようなルールなら、わかりやすい仕組みですし、金額も安定的です。しかし、「個人の業績」や「会社の業績」に連動するルール設定をしている場合は要注意です。これは、ボーナスがそのときどきで変動することを意味しているからです。
ある統計では、4割弱の企業が業績連動の賞与体系としているそうです。賃金は能力(資格等級)にもとづき、賞与は会社の業績にもとづく、というのは21世紀に入ってからの人事トレンドのひとつとなっています。
会社にとっては、業績がよければたくさんボーナスを出す(=業績が悪いときはボーナスが少ない)というのは社員のがんばりを引き出すに好都合であり、かつコスト管理としても合理的です。
しかし、個人にとってはリスクもあります。特に業績が下がっているためボーナスが想定以上に少なかった場合です。
不況でボーナスが減少したとき、あなたのマネープランはやりくりできるか
賞与の使い道というと、若いうちは「毎月の給与では手が出なかった欲しいものをぱっと買う」とか「旅行資金にする」といった臨時出費を使った散財のイメージがあります。