なぜ社内の情報共有は進まない？社員全員が競って情報共有する不思議な企業が！

「Thinkstock」より

「情報共有」は、会社の大きな課題であると同時に一大ビジネスでもある。試しにグーグルなどの検索エンジンで「情報共有」と検索してみてほしい。

「営業支援システム」「社内SNS」「グループウェア」など、数多くの広告が表示されているだろう。この手の商売は、会社の悩みが尽きることがないので良い市場でもある。

　だが、うまく情報共有をしている会社は残念ながらほとんどない。大事だと思っていても、皆できない。筆者の前職でも「社内SNS」はあったが、活用している人は全体の1割から2割程度だっただろう。

　なぜ大事だとわかっていても情報共有ができないのか。

　答えは簡単だ。ほとんどの会社は「情報の入れ物」を導入することには熱心だが、その入れ物に情報を誰がどう入れるのか、ということを考えるのに熱心ではないからだ。

『仕事ができるやつになる最短の道』
（安達裕哉／日本実業出版社）

　そういった入れ物は本来、自発的に情報を入れてもらわなければ質の高い情報が集まらないのだが、ほとんどの組織は「入力をルールにすればよい」と考えているため、ろくな情報が集まらない。

　もしあなたがベテランでノウハウもある営業担当だったとして、情報を入れたいと思うだろうか。逆に、あなたが新人だったとして、皆に役立つ情報を入れることができるだろうか。

　どんなに優れたソフトウェアやサービスであっても、中に情報を入れるのは、結局のところ社員だ。だが社員は本当に情報共有を望んでいるのだろうか。

　たとえば、あなたが営業担当だったとする。今日電話した件数、会いに行った顧客の数、そこで交わされた会話、顧客から得られた知見、そういったものを「すべて入力してください」と言われて、あなたは本当にそれをやるだろうか。

　どう考えても、喜んでそれをする人は少ないだろう。実際現場の本音はこうだ。

「自分の行動がすべて見えるようになってしまう」
「自分が馬鹿なことをしているのを上司に知られてしまう」
「監視されたくない」

　皆、口では情報共有してほしいと言う。 だがそれは「世界平和が大事」と言うレベルと変わらない。「総論は賛成だが各論は反対」、それが現実だ。

　要するに、経営陣が「情報共有をしたい」と思っても、従業員たち、特にノウハウを持っている従業員は「自分が特別な存在でいるために知られたくない」「大した仕事をしているわけではないので、知られたくない」と思っている。