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榎本博明「人と社会の役に立つ心理学」

英語の早期教育に英語の専門家がこぞって反対する理由…「勉強ができない子」量産の危険

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「Gettyimages」より

 前回、英会話は学力と関係ないということを指摘した(『英会話重視の英語教育、子どもの英語力が極端に低下…無口で高学力の学生が大学入試不合格』参照)。日本語がペラペラだからといって国語の成績がけっして良いわけではないし、勉強ができるわけではないのと同じだ。

 今回は、英会話の早期教育が、日本で暮らす日本人にとっていかに危険なことであるかについて考えてみたい。それと同時に、子どもたちの学力をほんとうに高めたいと思うなら、どうすべきなのかについても考えてみたい。

ますます高まる英会話熱


『その「英語」が子どもをダメにする』(榎本博明/青春新書INTELLIGENCE)
 小学校で英語が正規科目になることが決まり、大学入試でも英会話が重視されるようになることから、その動きを先取りした英会話塾などの宣伝文句に煽られて、わが子に英会話を習わせようとする親たちの英語熱が高まっている。

 電車内の広告を見ると、ほとんどが英会話学校の広告か脱毛の広告である。脱毛の広告が溢れていることに違和感を覚える人も、英会話学校の広告には違和感がないのではないか。だが、そこには大きな危険が潜んでいるのだ。

 小学校から英語を教えることに関しては、10年ほど前までは慎重な意見が多かったが、このところ賛成が大多数となっている。朝日新聞による意識調査をみると、2006年には小学校で英語教育をすることに賛成する人は38%(反対は52%)と少数派だったのに、2013年には賛成が59%(反対は41%)と多数派になっている。

 英語教育の開始時期を早めることに関する意識調査でも、賛成が77.9%、反対が22.1%となっており、圧倒的多数が賛成している。とくに子育て世代にあたる30代女性では、90%が賛成している(2016年2月14日付日本経済新聞電子版)。

 グローバル化の時代だから、これからは日本人も英語をしゃべれるようにならないといけない。そうしたメッセージがあらゆるメディアを通して流される。多くの英語教育専門家や言語学者は、英語の早期教育どころか、日本で小学校から英語教育をすることには反対なのだが、一般の人々は、そうしたメッセージに頻繁に接すると不安が高まり、洗脳されていく。

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