今、電子タバコが禁煙グッズとして注目される理由…豊富なフレーバーで非喫煙者にも普及の画像1
「gettyimages」より

 東京都では今年4月1日より「受動喫煙防止条例および改正健康増進法」が全面施行され、公的機関は屋内全面禁煙化、飲食店やホテル、パチンコ店などでも全面禁煙化や分煙化が進められた。新型コロナウイルス感染防止のための営業自粛や外出制限のさなか、特に反発もなく、粛々と禁煙化が完了した感もある。

 3月27日には、米食品医薬品局(FDA)が「喫煙が新型コロナウイルスの感染リスクを高める」との見解を発表した。この衝撃的なデータを踏まえ、電子タバコ専門店「Beyond Vape Japan」は喫煙者を対象に禁煙の意識調査を実施。すると、喫煙者の約30%が新型コロナの影響で「禁煙を考えた」と回答し、そのうち「禁煙を始めた」と回答した人は約40%にのぼったという。

“禁煙グッズ”として注目される電子タバコ

 Beyond Vape Japanの前川昇氏によれば、喫煙者に対するさまざまなマイナス情報が報道されるにつれて、電子タバコが「禁煙グッズ」として注目を集めるようになったという。

「たばこ税率引き上げや消費増税のタイミングでも売り上げに動きはありましたが、やはり今回の都条例施行のタイミングが一番反応が大きく、今年の3月は今までとは違う伸び方をしていました。禁煙目的でベイプ(電子タバコ)に乗り替える方もいれば、『タバコはやめないけれど本数は減らしたい』と言って、紙タバコや加熱式タバコと併用する方もいらっしゃいます」(前川氏)

「加熱式タバコ」とは、フィリップ・モリスの「IQOS(アイコス)」、JTの「Ploom TECH(プルーム・テック)」、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパンの「glo(グロー)」など、タバコ葉を加熱して発生した蒸気を吸う方式のものをいい、いわゆる「電子タバコ」とは区別される。

「加熱式タバコはタバコ葉を加熱して発生する蒸気を吸うのに対し、電子タバコはフレーバー付きのリキッドを気化させた蒸気を吸います。日本においては、たばこ事業法や薬機法の関係で液体にニコチンを添加することはできないため、国内で販売可能な電子タバコ用リキッドは、基本的にノンニコチンのものに限られます。日本における定義はまだ曖昧ですが、世間一般での大枠の呼び名として電子タバコがあり、その中に加熱式タバコとベイプが含まれるイメージでしょうか」(同)

 Beyond Vape Japanの運営会社であるAMDIAの取締役社長・伊藤淳也氏によれば、ベイプ(電子タバコ)はもともと嗜好品というより趣味的な側面が強いアイテムだったが、近年はその傾向も変わってきたという。

「リキッドを組み合わせてオリジナルの味をつくったり、キック感(吸いごたえ)を調整したり、デバイスにこだわってみたりと、ちょっとオタク気質な趣味として長く続ける方が多かったのですが、最近はタバコの延長として吸う方も増え、禁煙目的のライトユーザーの増加とともに、吸いきりタイプなど手軽なものへの問い合わせが増えているようです」(伊藤氏)

 ちなみに、ニコチン入りの電子タバコを利用するには、個人輸入でリキッドを取り寄せるしかない。ノンタール・ノンニコチンのリキッドのみ販売が許可されている日本ならではの傾向として、非喫煙者の利用も一定数あるようだ。