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「解雇最前線(PIP(業績改善計画)襲来)」著者・鈴木剛氏インタビュー

最新解雇の実態!リストラ部屋、コンサル活用、急な出向…リストラ部署の業務は就職先探し?

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 もう一つ、絶対必要なのは、ICレコーダーを持っていき記録することです。できれば、2つ持っていき、1つは隠し撮りをして、もう一つを「大事な話ですから」と言って、机に置いて録音する。それで「あ、こいつ、知恵をつけたな」と警戒して、PIPをやめるケースもある。あるいは、逆上して、「なんだこれは!こんなのもってきて!」と言われたら、隠し撮りが生きてきます。

 ただし、1人で進めると、気が滅入るし、精神的に追い込まれるので、事態が変わらない場合は、労働組合に入るか、そのことに長けた弁護士に依頼するしかない。ただ、弁護士の場合は、訴訟になるとお金がかかります。労働組合に入ると、相手に交渉を申し入れて資料開示を求めることがてきます。それに、記者会見や会社を囲む、といった団体行動権が認められています。これは、弁護士にもない権利。普通の人がやったら営業妨害、業務妨害、名誉棄損になるが、組合の場合は、労働争議をする権利があり、その権利を行使できるのです。

ーー最後にビジネスジャーナル読者にメッセージをお願いします。

鈴木 本当にこういう悪質な会社は増えてきているので、注意してほしい。PIPに遭った場合は、1人で悩まない。プロに相談した方がいいです。それと、会社を選ぶときも、目先のギャラではなく、定着率や相談できる部署や組合がある、など、長い目で続けられる会社にしないと、一見、インセンティブが高くて、給料がよくても、ひどい目に遭い、それで身体を壊して再就職がままならなくなった人をいっぱい見ています。そのことを是非、知ってほしい。
(構成=佐々木奎一)

BusinessJournal編集部

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