タワーマンション購入の悲劇…25年前の郊外戸建て購入者がたどった悲劇の再来か

　城山の自宅はすでに築25年。家のあちらこちらに傷みが目立ってきた。それでも住宅ローンの返済すら覚束ないなかで、修繕なんてできやしない。城山に来てから専業主婦となっていた妻の浩子も、地元の介護施設で介護の仕事をして家計を支えるけれど、息子はフリーター、娘の学費すら出してやれない。

　なんの希望もなく、急速に老け込んでしまった雄介を、それでも性格は明るく挫けない、妻の浩子が笑顔で支える山村家、そんな姿が透けて見える。

　山村夫妻は何を間違えてしまったのだろうか。実は郊外戸建て住宅地には、このストーリーと重なる話が実に多い。不動産価格の高騰を享受できたのは戦中世代から団塊世代あたりまでといわれている。

　その後の世代、50年代後半から60年代前半生まれの人たちの多くが、「現在の山村夫妻」状態になっているのだ。彼らは親が残した郊外の実家の後始末とともに、自分が買った平成バブル時代の住宅ローンを延々と返済し続けなければならない辛い世代である。

25年後の世界を見据えよう

　このようにみてくると、25年という四半世紀の時の経過は、世の中の価値観を大きく変えているということに気がつく。ということは、これからの25年も、世の中の価値観は大きく変わっていく可能性があるのだということを考えざるを得ない。

“25年前（2015年）”に若々しかったタワーマンション購入者も、“今（40年）”は多くが高齢者世代に足を踏み入れようとしている。あの頃は、輝かしかったタワマンの建物も、かなり老朽化が進んでいる。

　管理組合からは、大規模修繕実施の議案が組合総会にかけられるが、議決できるだけの賛成が得られない。所有者は外国人、投資用として賃貸に出している投資家、そして新築時に購入した所有者。外国人所有者とは連絡がとれない、投資家も日本人の借り手がいないので外国人に貸している。なかには不法滞在者と思われるような輩もマンション内を跋扈している。

　修繕費も目をむくような高さだ。超高層マンションは足場を組めないので、ゴンドラ作業。200mを超える高さでは上層部は常時強風で、作業時間がほとんど確保できない、入居時は必須と思われた自家用発電機は、一度も使われないまま更新費用は数億円。