ひたすら自宅で自炊する34歳以下男性たち…モノも買わず外にも出ず：衝撃的動向が判明

「Thinkstock」より

１人暮らし世帯が１８４２万世帯

　現在の日本で、総世帯数に占める多くが単独世帯＝１人暮らしであることは周知の事実だ。２０１５年の国勢調査では総世帯数の３５％、１８４２万世帯が単独世帯だった。これは、夫婦と子供からなる世帯の１４２９万世帯より４００万世帯以上多い。

　しかも単独世帯は今後も増え、夫婦と子供からなる世帯は減り続けると予測されているので、マーケティングとしては単独世帯を狙うことがますます重要になる。

　また、単独世帯の高齢化も顕著だ。２０００年には男性の単独世帯のうち、２０代以下は３８％だったが、１５年は２３％に減少。３０代は１９％から１６％に減少。４０代は１４％から１７％に増加。５０代は横ばいだが６０代は８％から１６％に、７０代は５％から９％に増加している。つまり３０代以下と４０代以上がほぼ半々となったのだ。

　このようにこれからの企業には、単独世帯への対応が求められるということでなる。

支出が１５年で４０万円も減少、食費の割合が増加

『中高年シングルが日本を動かす』（三浦展／朝日新書）

　そこで私は総務省「家計調査」に基づき、２００２年から０６年、２００７年から１１年、２０１２年から１６年の各５年間の品目別の消費支出の平均値を比較して、増減を分析した。その結果を朝日新書から『中高年シングルが日本を動かす』として１１月１３日に出版する。

　同書の中から、本稿では３４歳以下の男性の消費支出を見る。消費支出の総額であるが、２００２年から０６年（第１期）、２００７年から１１年（第２期）、２０１２年から１６年（第３期）の平均値で見ると、２１７万３５０５円、２０７万２４０２円、１９１万４９６４円となり２６万円近い減少である。

　１年ごとに見ると、２０１６年の支出の減少が大きいため、２００２年は年間２３２万７４４１円なのに、２０１６年は１７７万５２６９円であり、５５万円ほど減少している。

　食料費は、第１期６１万６７０円、第２期５７万４８７１円、第３期５８万１０７７円である。第２期から第３期で消費支出総額が減っているのだが、食料費は横ばいであるから、食費の割合が上昇していることになる。第２期は２７．７％だが、第３期は３０．３％である。