楽天カードの投信積立、スーパーポイントを投資資金に充当も！エポス、セゾンと比較検証

　新型コロナ・ショックは我々の生活だけでなく、株価をも揺るがした。2月後半の3連休明けから株価は続落、一時は2万1000円を割り込む水準まで落ち込んだ。2020年正月の日経新聞には「今年の高値は2万5000円以上行くのでは」という観測も踊っていただけに、想定外のこの下げに肝が冷えている個人投資家は多いはずだ。株安は日本だけではなく、欧米もアジアも軒並み厳しい。コロナ騒動がもし昨年に起きていたら、間違いなく消費増税は吹っ飛んだことだろう。

　こうした状況は一進一退だが、コロナ禍の終息が見えて、東京オリンピックのゆくえが定まらないことには出口が見えない。19年に巻き起こった「老後資金2000万円問題」をきっかけに、つみたてNISAやiDeCoをスタートさせた投資初心者が多いとも聞く。順調に投資商品の積み立てを始めたところに、この大幅下げだ。マイナス表示がついた資産残高を見て動揺しているかもしれない。なかには、積み立てはしばらく休みたい……と泣きそうな人もいるだろう。

　かつて、筆者も積み立て投資をスタートして間もなくリーマン・ショックに遭遇、日経平均が8000円台になったあたりで耐え切れず中止したクチなので、偉そうなことは言えない。

　しかし、理論上で言えば、値動きする金融商品の積み立ては価格が下がっているときこそ買い時である。毎月同じ金額で投資信託を買い付けている場合は、基準価額が安ければ安いほどたくさん買えるからだ。逆に、値が上がれば買える口数は少なくなる。これが、投資セミナーで最初に習う「ドルコスト平均法」だ。

　とはいえ、ドルコストで淡々と買う方法が一番儲かるわけでなく、適正価格より安いときにどっさり買ったほうがいいに決まっている。先のリーマン暴落では、その時期にめげずに積み立てで買い始めた人は、かなり利益が出たとか出なかったとか。そう考えれば、今が積み立てスタートの好機と言えないこともない。

　落ちていくナイフをがっちりつかんでやろうじゃないかという度胸のある人は、たぶん投資に向いている。やる気になった人がスムーズに始められるのが、クレジットカードによる積み立てだ。

投資資金は後払い、ポイント還元も

　クレジットカード決済による投信積み立ての一番のメリットは、証券口座に先に資金を入金する必要がないことだ。カードの引き落とし用の口座に残高さえあればいい。また、使うカードによってはポイント還元も期待できる。

　身近なカードによる投信積み立ての先駆けになったのは、18年からスタートしたtsumiki証券のサービスだ。丸井グループが発行するエポスカードを使い、普段の買い物代金とまとめて決済ができる。

　エポスカードはユーザーの約7割が女性で、しかも若者層が多いという。年会費は永年無料、マルイのショッピングでの優待のほか、飲食店やカラオケなど遊興施設の割引・優待が充実しており、店頭で申し込める気軽さもあって人気のカードだ。

　カード会員であれば、登録済みのIDを使えば個人情報を連携できるため、口座開設も手間がかからない。カード保有者にとっても「証券会社に口座を開く」という一番面倒なハードルを乗り越えやすいのだろう（マイナンバーは必要だが）。