“ヘルシー”と人気の食肉代替食品、食品添加物の塊だった…相乗毒性の検査行われずの画像1
「gettyimages」より

 今、米国で食肉代替食品が売上を伸ばしている。大豆などで食肉をまねてつくる植物由来食肉様食品(PBM)の売上高は856億円と、米国の食肉売上高の2%を占め、特にえんどう豆でつくった代替肉パテを使ったハンバーガーがヒットしている。

 もともと米国は430万人のベジタリアンと370万人のビーガンが存在しており、食肉代替食品を受け入れる素地はあったといえるが、このようなヒットを招いた背景には、地球温暖化防止の観点より現在の畜産から植物由来食肉様食品へ切り替えようという動きがある。

 昨年の8月にIPCC(国連の気候変動に関する政府間パネル)は、「気候変動と土地」を公表した。この特別報告書は、気候変動と食料供給システムとの関係を解明し、私たちの食生活のあり方にまで警鐘を鳴らしたことで世界的に注目された。報告書では、世界の食料システムが温室効果ガスのうち21~37%を占めると推定された。

 同報告書は温暖化の緩和を進めるために、「食品ロスおよび廃棄物を含む、生産から消費に至るまで食料システム全体にわたって対応の選択肢を導入」することを求めるとともに、「食生活の変化による総緩和ポテンシャル(温室効果ガス削減効果)は2050年までに70~80億トン/年になると推定」している。「食生活の変化」とは、肉よりも米やトウモロコシなどの穀物を多く摂る食生活に変えることである。

「粗粒穀物(トウモロコシ等の雑穀類)、マメ科植物、果物及び野菜、木の実及び種子などの植物性の食品、並びにレジリエントで持続可能な、GHG 排出量の少ないシステムにおいて生産された動物性の食品を特徴とするバランスのとれた食生活は、人間の健康面で大きなコベネフィットを生むとともに、適応及び緩和の大きな機会を提供する(確信度が高い)。食生活の変化によって、2050 年までに数百万平方 km の土地を解放し(確信度が中程度)、対策なし(BAU)の予測と比較して70~80億トン/年の技術的な緩和ポテンシャルを提供(確信度が高い)することができるだろう」

 このような地球温暖化防止のための肉依存の食生活の転換を求めるIPCC報告書を受けて、食肉代替食品の導入や開発が促進している。

米国では非営利組織が食品医薬品局に異議申し立て

 食肉代替食品の先進国である米国では、ビーガン向けの「インポッシブルバーガー」をめぐって論争が起こっている。食肉代替食品は食肉と同様な食感を出すために、大豆レグヘモグロビンを添加しているが、これを生産するために遺伝子組み換え酵母を使っているのである。米国の非営利組織「食品安全センター」は、これを色素添加物として認可した米国食品医薬品局(FDA)に対して、遺伝子操作された酵母の試験を求めなかった点などを挙げて異議を申し入れたのである。

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