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松崎のり子「誰が貯めに金は成る」

銀行・保険・カード…もし自分が新型コロナで入院したらどうなる?必要な準備とは

文=松崎のり子/消費経済ジャーナリスト
銀行・保険・カード…もし自分が新型コロナで入院したらどうなる?必要な準備とはの画像1
「gettyimages」より

 70代の男性や60代の女性、ではなく、よく知る名前が死亡者にあがったことは実につらい。志村けんさんに続き、岡江久美子さんも新型コロナ肺炎で命を落とされた。岡江さんは長らくテレビで朝の顔を務め、はつらつとした印象だっただけに衝撃は大きい。まだ63歳だったという。亡くなられたみなさまのご冥福を、心よりお祈りいたします。

 志村さんも岡江さんも、コロナ発症後に容態が急変して亡くなるまでの期間が、驚くほど短かったそうだ。通常の入院と異なり、たとえ家族でも患者を直接見舞えないとも聞く。もし自分が入院したら、家族に伝えたいことも伝えられないまま永久の別れになるかもしれない。そう覚悟しなくてはならないのが、コロナ肺炎の恐ろしいところだ。

 筆者はこの前、全身麻酔をかけての手術を体験したので、もし最悪目覚めることができなかったら、家族も知らない仕事の締め切りはどうなるだろうと真剣に悩んだ(病院では可能性が1%でもあれば、そういう危険も説明してくれる)。さらには、加入している保険の詳細、ネット銀行や証券へのアクセス方法などのお金関係のことも、まるで共有されていない。家族にもわかるように情報をきちんと残しておくべきだったと反省した。

 幸いなことに万が一のことは起きず、今も無事にこうして執筆できているのだが、新型コロナの脅威に再び同じ気持ちになっている。今や、誰もが感染する可能性がある。そして、家族にも会えないまま意識が戻らなくなってしまうかもしれない。そういう事態も考えて、今のうちにできる準備はしておくべきだと思う。

最低限つくっておきたい「金融機関の一覧表」

 最初は、加入している保険の確認だ。今や感染者数の増加によって、医療施設への入院が困難になっている。そのため、軽症者は自宅療養あるいはホテル等での宿泊療養を余儀なくされているのが現状だ(ただし、自宅療養では急変に対応できず、家庭内感染を防ぐためにも、今後は宿泊療養へ移行する方針)。この事態に対応して、各保険会社は自宅や宿泊施設での療養であっても入院と同等に扱うとしている。

 つまり、自宅療養でも入院給付金の対象になるということだ。そして、考えたくはないが、むろん死亡保険金も支払われる。入院するにしろ、宿泊施設に入るにしろ、そのときは突然やってくる。保険証券の内容や保管している場所を、あらためて家族で共有しておきたい。

 さらに最悪の事態が起き、自分や家族が命を落としたら、悲しみに浸る間もなく、さまざまな手続きが否応なしにやってくる。そのひとつが相続だ。亡くなった人の財産を調べて、その額を確定させなくてはいけない。

 もしコロナ肺炎が急激に悪化したら、利用していた金融機関の情報を家族に伝える時間もないだろう。最低限でも、銀行、証券会社、クレジットカード会社の利用一覧はつくっておくべきだと思う。特に、今は通帳を発行しない銀行が増えているので、遺族が気づかない場合もあるからだ。

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