「トップ5%社員」はここが違う。これからの時代に評価される人材の習慣とはの画像1
※画像:『AI分析でわかった トップ5%社員の習慣』(ディスカヴァー・トゥエンティワン刊)

 テクノロジーの発達や価値観の変化、働き方の根本から見直しの中で、「評価される人」の基準が変わってきている。

 これまでは、実直に実行できる人が評価されてきた。そこでは、自分を評価する上司に取り入る能力が必要不可欠だった。しかし、今はそうではない。同僚や関係者からも厚く信頼され、公平な評価制度のもと、定量的な目標を達成できる人材が、「評価される人」になっている。

 元日本マイクロソフト役員で現クロスリバー代表の越川慎司氏は、こうした「評価される人」たちの働き方や習慣を調査すべく、クライアント企業25社に協力を仰ぎ、人事評価「上位5%」の社員9,142人と、「それ以外の95%」の社員約8,827人の行動や発言を記録。AI分析を用いて、「5%社員」と「95%社員」それぞれの共通点を抽出した。

 それを一冊にまとめたのが『AI分析でわかった トップ5%社員の習慣』(ディスカヴァー・トゥエンティワン刊)だ。本書を読むと、「5%社員」と「95%社員」の間には大きな差があることが分かる。その差とは一体どのようなものなのか、少しご紹介しよう。

■資料の作り込みが生むのは、個人の安心感だけ?

 「5%社員」と「95%社員」の差を明確にしているものの一つは、「量よりも質」という姿勢である。例えば、「95%社員」は資料を作成するにしても、必要そうな情報をとにかく詰め込み、膨大な量の資料に仕立て上げる。しかし、「5%社員」の作る資料はいたってシンプル。資料作成にかける時間も「5%社員」の方が20%少ない。

 越川氏の調査によれば、役員会議を1時間開催するのに、現場の社員たちは70~80時間かけて準備をし、その65%は資料作成に費やされていたという。だが、これだけ苦労したのにも関わらず、その資料の23%はめくられもしなかった。

 ここに生産性の低下を引き起こす「作業の無駄」が発生している。「95%社員」が考える「重要そうだ」「必要だろう」といったことの多くは、実は思い込みであることが多く、「入れておけば安心」という個人的な感情だけが存在しているのだ。

■完璧主義は生産性を落とす。「5%社員」は8割程度でスタートする

 また、同様に完璧を求めすぎるということも生産性低下を招く。確かに準備を完璧にすれば安心感を得られるが、その分、かなりの時間を取られてしまうだろう。一方、実は「5%社員」は、完璧を求めずに、8割程度の完成度で動き出し、反応を見ながらチューニングしていくスタイルを取っている。PDCAを回すサイクルが早いのだ。

 さらに、あえて小さな失敗をする「5%社員」もいるという。「5%社員」が重視しているのは、一発の成功や失敗ではなく「再現性」だ。小さな失敗を上手に経験していき、どのようなパターンになると失敗するのかを知っておくことで、大きく動く時のリスクを最小限にとどめられることを知っているのだ。

■生産性の高い人になるには、常に振り返り、良い方法を探す習慣が必要

 「再現性」を見つけられることは、評価されるための重要なポイントである。その人のスキルや能力となるからだ。例えば、パワーポイントの資料作成において、「この部分を抑えておけば」という勘所を知っておけば、余計な情報を集めたり、データを載せたりするなど、無駄な時間を費やさなくてもよくなる。

 生産性向上とは「より短い時間でより大きな成果を出し続ける」こと。短い時間の中で、常に成果を出し続けられる人材こそが、今の「評価される人」であり、「5%社員」ということになる。

 そして彼らは習慣として、成功をしても、失敗をしても、必ず振り返りをして、「どうしてこうなったのか」と原因を把握し、もっと良い方法はないかを模索する。これができなければ、「再現性をもった人」ではなく「同じことしかできない人」になってしまう。安定して成功し、成長し続ける人こそが、「5%社員」たりえるのだ。

 「5%社員」は能動的で、意欲的で、無駄を嫌い、そして目的のみを見ている。誰かの顔色をうかがうことなく、失敗を恐れることもない。むしろ、失敗は成功するための実験ととらえている。そんな像が浮かんでくる。

 「95%社員」からすると、こうしたスーパーな人材になるのは難しいと思うかもしれない。しかし、本書に書かれている「5%社員」の習慣を少しずつ取り入れていくことで、少しずつ近づいていけるはずだ。

 働き方改革が叫ばれて約5年。そして、このコロナ禍で、自分の働き方について考え直した人も多いだろう。価値観の大きな変化が起きている中で、評価される人材の定義も変わりつつある。今こそ、「5%社員」の習慣を身につけ、生産性の高い仕事をしていきたいものだ。
(新刊JP編集部)

※本記事は、「新刊JP」より提供されたものです。

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