“親中派!?”アグネス・チャン、イオンに噛みつく保守系週刊誌

　一方の「週刊文春」も「日中“戦争”　世界はどっちの味方か？」という特集を組み、アメリカ、韓国、ベトナム、マレーシア、インド、ヨーロッパ、アフリカ、ロシアが日中どちらの味方をするのかを分析。記事ではアメリカのワシントン・ポストやニューヨーク・タイムズといった有力メディアの経営が中国資本に頼っており、またフランスやイタリアの商店やホテルでは中国人観光客が多くなっていると指摘している。またアフリカのスーダンでも中国への依存が顕著であるという。勢いのある中国資本が世界中に行き渡っている様子がうかがえる。

●米倉経団連会長の「尖閣“売国発言”」

　それよりも興味を引くのが経団連の米倉弘昌会長が「尖閣“売国発言”」をしたという記事。これによれば尖閣問題の真っ只中に中国共産党の要人と会談した米倉会長は「中国がこれほど問題視しているのに、日本側が問題ないというのは理解しがたい」と発言したという。その裏には、米倉氏が会長を務める住友化学が2009年以降、中国に現地法人6社を設立し、中国市場を重視しているためではないかと文春はツッコミを入れる。ちなみに、経団連のホームページには、その使命として「我が国経済の自律的な発展と国民生活の向上に寄与すること」とある。米倉会長、きっと国民生活を思っての発言だったのだろう、と信じたい。

　最後に、文春で長年連載されている密かな人気コーナといえば「淑女の雑誌から」。今回は、ナンパされた男にハメ撮りされた淑女の告白が目を引いた。こちらも忘れず要チェック。ぜひ、両誌をご購読あれ。
（文＝本多カツヒロ）