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絶対に買ってはダメな投資信託5つ…金融機関窓口の「オススメ」もNG!

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「Getty Images」より

 個人で購入できる投資信託は現在、約6000本あります。そのうち9割超が、「売る側にとって都合のよい投資信託」です。「売る側に都合が良い=買う側に不利」ということです。つまり、私たちにとっては損をしかねない商品ばかり。

 今回は、買ってはいけないダメ投信(ファンド)をお伝えします。

買ってはいけないダメ投信1…販売手数料があるファンド

 投資信託を買うときにかかる手数料が販売手数料です。販売手数料は、投資信託の購入金額に対して最大で3%程度かかります。

 たとえば、販売手数料が3%の投資信託を100万円分買った場合、その瞬間に3万円が引かれるといったら、きっと誰もが驚くのではないでしょうか。実際、100万円単位で投資信託を買う人は少ないかもしれませんが、10万円であっても3000円は引かれてしまうということです。

 しかし、投資信託のなかには、販売手数料がかからないものがあります。それは「ノーロード投資信託(ノー販売手数料の投資信託)」と呼ばれるものです。100万円分購入しても、もちろん0円なので、販売手数料3%の投資信託よりもずっと得。

 販売手数料は、金融機関ごとに設定でき、すべて販売会社の収入になります。当然、販売手数料がない投資信託が得です。店舗型の銀行や証券会社では、販売手数料がかかるのが一般的ですが、ネット証券ではかからないことが多いので、できるだけ安く買えるところを探すべきでしょう。

買ってはいけないダメ投信2…信託報酬が高いファンド

 信託報酬は、投資信託を運用してもらうための経費で、「運用にかかる費用」「運用報告書の作成費や発送費」「資産の保管費用」などをまかなうものであり、運用会社(委託会社)・販売会社・信託銀行(受託会社)の3者で配分されます。

 信託報酬は「年○%」という具合に年率で記載されていて、純資産総額に対して乗じた金額が差し引かれます。信託報酬は商品ごとに違います。一般的には、国内より先進国、先進国より新興国、インデックスファンドよりアクティブファンドのほうが高く設定されています。また、カバードコール(原資産の買いとコールオプションの売りを組み合わせたもの)など、オプションが組み込まれた投資信託は信託報酬が高くなります。

 そして、「テーマ型」「毎月分配型」「通貨選択型」などの商品は、共通して信託報酬が高い傾向にあります。

 信託報酬は、販売手数料のように購入時に支払うのではなく、純資産総額の中から毎日一定の割合で差し引かれていきます。そのため支払っているという意識はあまりないかもしれませんが、信託報酬はせっかくの利益を目減りさせてしまう、もっとも注意すべき手数料です。

“選ぶべき投信”は、原則としてインデックスファンド(インデックスファンドを組み合わせたバランスファンドもOK)で、信託報酬は0.3%以内の中から選びたいところです。

 同じような内容の投資信託でどちらにすべきか悩んだら、最後は信託報酬の額で決めるべきでしょう。

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