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もちろん、ただアルバイトを多くすればいいというものでもない。従業員やアルバイトで構成する労働組合の日本マクドナルドユニオンの根岸和弘・中央書記長は、「採用活動に宣伝費をかけるより、クルーの人件費に回すほうが先だ」と指摘する。 すでに働いている人たちの保護にも力を入れなければ、流出してしまいかねない。
日本マクドナルドの創業者である藤田田氏は、最高の給与を与えて最高の人材を確保することを旨とした。だが、今のマクドナルドは人材を軽んじているきらいがある。
マクドナルドを辞めた元幹部たちは現在、軒並みほかの飲食チェーンで活躍している。元取締役の村尾泰幸氏はバーガーキング・ジャパン社長、友成勇樹氏はモスダイニング会長、紫関修氏はフレッシュネス社長、臼井興胤氏はコメダ社長、興津龍太郎氏はすき家本部社長に就いている。極めて皮肉な状況だ。
業績が悪くなれば人を切り、上向けば慌てて採用活動を展開するという方針では、企業は成長しない。マクドナルドは人材育成に力を注ぐ必要がある。
(文=編集部)
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