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サプリや健康食品、無意味で健康被害の可能性

構成=長井雄一朗/ライター
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「健康食品を食べているから大丈夫」は本末転倒

――医薬品のような効果が見込めないとすると、健康食品の存在意義はどこにあるのでしょうか。

梅垣 たとえば、「トクホを摂取しているから、多少生活が乱れても運動をしなくてもいい」と考えるのは間違いです。ただ、私たちは望ましい生活習慣を頭では理解していても、実現するのは容易ではありません。そこで、健康食品の利用を生活習慣改善のきっかけにするのであれば、健康食品を利用する意味はあるでしょう。

 当たり前ですが、本当に健康に良いのは、朝早く起きて3食しっかり食べて、適度な運動をして夜は早く寝ることです。もし、「自分は健康食品を摂取しているから、生活習慣が乱れても大丈夫だろう」と思って健康食品を利用するのであれば、それは本末転倒です。

――新聞などでは、高齢者向けに健康食品の広告が多く載っています。

梅垣 健康食品の広告は、巧妙に法律の目をかいくぐっています。たとえば、「これを飲めば○○が治る」とうたえば法律に抵触しますが、「毎日の生活を快適にします」といえば問題はありません。そのように、法律に抵触しない範囲で効果が望めるかのような宣伝文句が目立ちます。

 そして、広告がよくできているため、消費者は「これで自分の病気が治るのではないか」と期待してしまいます。繰り返しになりますが、健康食品には病気を治療する効果はありません。また、広告に載っているような体験談はごく一部の意見であり、場合によっては捏造されている可能性すらあります。

 さらに、有効成分が含まれていても、それがその人にとって効果があるかどうかはわかりません。特に「特許取得」「○○賞受賞」「国のお墨付き」「天然、自然の素材だから安心!」「専門家、有名人の○○が推薦」という誘い文句には注意が必要です。

 また、「何かありましたら、医師に相談してください」などと書かれていることも多いですが、これは無責任です。健康食品はそれぞれの事業者がさまざまな品質の原材料を使って多様な製品を製造販売していて、その情報は公開されていません。医師は患者から相談されても、その製品の安全性と有効性がほとんどわかりません。

 また、患者がどのような健康食品を摂取しているかを知らなければ治療のしようがありません。患者も健康食品の利用を医師に伝えていない実態があります。だからこそ、消費者は健康食品(特にサプリメント)の摂取記録を取ることが大事になってくるのです。

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