北海道地震、熱エネルギー伝達が原因との見方も…来年前半に首都圏直下型地震発生の予測

昨年9月、北海道胆振東部地震発生後の様子（写真：Richard A. De Guzman/アフロ）

　２月２１日午後９時２０分過ぎ、北海道胆振地方で直下型地震（マグニチュード５．８、最大震度６弱）が発生した。北海道で震度６以上の揺れを観測したのは昨年９月６日の北海道胆振東部地震（マグニチュード６．７、最大震度７）以来である。想定外の地震発生で虚を突かれた気象庁は、今回の震源が昨年９月の震源とほぼ同じだったことから「一連の活動と考えられる」と苦しまぎれな説明を行ったが、日本の地震学者は地震発生のメカニズムを本当に理解しているのだろうか。

　１９９５年の阪神淡路大震災から現在まで「プレート」境界面で大地震が発生していないからことから、筆者は「プレートテクトニクス説（以下「プレート説）」に疑問を持ち始めている。そこで本稿ではプレート説に代わる「熱移送説（角田文雄埼玉大学名誉教授が提唱）」を紹介したい。

　熱移送説をかいつまんで説明すると以下のとおりである。

『次の「震度７」はどこか』（角田史雄・藤和彦著／PHP出版）

（１）熱移送説で主役を務めるのは、「プレートの移動」ではなく「熱エネルギーの伝達」である。その大本のエネルギーは、地球の地核から高温の熱の通り道に沿って地球の表層に運ばれ、表層を移動する先々で火山や地震の活動を起こす。

（２）熱エネルギーの表層での出口の一つは南太平洋（ニュージーランドからソロモン諸島にかけての海域）に存在し、南太平洋から出てきた熱エネルギーはＰＪ（インドネシアからフィリピンに向かい台湾を経由して九州へ）とＭＪ（フィリピンから伊豆諸島を経由　して首都圏へ）という２つのルートで日本に到達する。

（３）熱エネルギーが伝わると熱のたまり場では噴火が起き、地盤に「問題」がある地点では地震が発生する。熱エネルギーの速度が一定であることから、火山の噴火から地震発生の予兆を捉えることが原理的に可能である。

　以上が熱移送説の概略だが、昨年９月の北海道胆振東部地震について角田氏は「北海道は２つのルートで移送される熱エネルギーが合流する地域の一つであり、大雪山系のマグマ活動が活発だったことから移送される熱エネルギーの量が増大していたのだろう」と説明していたが、今回の地震についても「大雪山系のマグマ活動が引き続き活発であり、前回と同様のメカニズムで地震が発生した」としている。

熱エネルギーの移送は継続

　しかし、火山活動の活発化は大雪山系にとどまらない。日本各地で火山活動が活発化しており、角田氏は「九州に達するＰＪルートのほうが首都圏に達するＭＪルートよりも熱エネルギーの移送が活発である」と考えている。