IIJmioかUQ mobileかワイモバか…最適な“格安SIM”サービはここだ！

「Getty Images」より

　この20年の間で携帯電話は爆発的に普及し、2012年に携帯電話契約数は日本の人口を超えた。2018年現在では131％、つまり1人1台以上は携帯電話を持っている時代が到来しているのだ。

　日本国内での携帯電話のシェアは「大手3キャリア」と呼ばれる、現在のNTTドコモ（以下、ドコモ）、au、ソフトバンクの3社に集中しており、2018年末現在でも、この大手3キャリアが携帯電話契約の85％以上を占めている。

　この大手3キャリアの維持費（1人あたりの通話・通信料金）は各社ともほぼ同じような水準を推移し、1000円前後の基本料金に、インターネット接続基本料金300円、パケット定額サービス2000～5000円程が追加され、各社共に7000円前後となっている。

　しかし、実際はそこに携帯電話端末本体の価格が加算されているケースが多く、全体の支払い月額は、9800～1万2000円程度となっているのが現状だ。しかも、“2年縛り”といわれる契約期間の縛りがあり、端末購入から2年以内に解約をすると、たいてい1万円弱という高額な解約費用が発生する。これは、スマートフォン普及前のフィーチャーフォンの時代からすると、なんと倍近い金額がかかっていることを意味するのである。

　1世帯の通信費として考えると、金額はさらに大きくなる。夫婦と中高生の子ども2人の4人が全員携帯電話を持っている場合、単純計算すれば5万円近くが固定費として発生することになり、これでは家計への負担は非常に大きいといえよう。

2015年MVNOの拡大とSIMフリー元年の到来

　スマートフォンの高性能化が進み、家計への負担はさらに加速している。それもこの10年の間にスマートフォンの価格は5万円前後から10万円前後にまで上がり、パソコンの価格をも超えるものが主流となっている。1人が月に使用する通信容量（パケット量）も増大し、大手3キャリアの提供する携帯電話端末の維持費は、急速に上がっているのが現状なのだ。

　そんな中注目され始めたのが、仮想移動体通信事業者「MVNO」である。MVNOとは、独自に通信インフラを持たず、ドコモやau、ソフトバンクのようなすでに通信インフラを持つ事業者の回線を使い、自社ブランドの回線として大手3キャリアよりも安いプランで通信環境を提供している会社である。

　もともとはデータ通信に強かったPHS回線で始まったMVNOだが、2009年より日本通信のb-mobileが初めてドコモ回線のサービスを始め、一部のスマートフォンユーザーの間で話題となっていた。

　この頃、携帯電話回線の契約はインターネット接続が必須となるスマートフォン向けに最適化され始める。現在主流となっている「2年縛り」による各社顧客の囲い込み戦略や、高額なスマートフォンを手軽に提供するための、携帯端末費用を割賦販売として月々の支払額に上乗せするような料金プランを大手各社が採用し始めたのも、まさにこの頃である。

　MVNOは、そんな大手3キャリアの料金プランとは異なり、音声通話のないデータ専用回線の提供により、安価な料金プランを打ち立て、IP電話やLINEのようなデータ通信のみでリアルタイムにコミュニケーションが取れるサービスの普及も追い風となり、2015年以降、爆発的な広がりを見せていく。これを受けて通信業界では、2014年、ないし2015年を「SIMフリー元年」と呼ぶようになった。