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コーラ1日12本、一度にマック4個…トランプ米大統領、ついに体に異変発生

構成=編集部、協力=南清貴/フードプロデューサー、一般社団法人日本オーガニックレストラン協会代表理事
コーラ1日12本、一度にマック4個…トランプ米大統領、ついに体に異変発生の画像1共和党の夕食会に出席したドナルド・トランプ氏(2012年)(写真:ロイター/アフロ)

 アメリカのドナルド・トランプ大統領の食生活と健康不安が波紋を呼んでいる。

 ニューヨーク・タイムズによると、トランプ大統領は大好物のダイエット・コークを1日12本のペースで飲んでいるという。同飲料はカロリーや糖分がゼロだが、専門家からは人工甘味料の多量摂取による健康への影響を懸念する声も出ている。

 かねてファストフード好きを公言するトランプ大統領は、相当な偏食家だ。昨年の大統領選挙でトランプ陣営の選挙対策本部長を務めた人物の著書によれば、トランプ大統領はマクドナルドでビッグマック2個、フィレオフィッシュ2個、チョコレートのミルクシェイクを注文するのが定番だったという。

 そのため、マクドナルドでの食事1回で、ほぼ1日分のカロリーと塩分を摂取するばかりか、飽和脂肪酸は1日の限度量のほぼ2倍、糖分は2.5倍を摂取する計算になるという。

 その影響か、最近のトランプ大統領は“異変”が指摘されることが多くなっている。今年11月には発言の最中に水を求めて口の渇きを訴えるような振る舞いが波紋を呼び、12月にも演説中に同じく口の渇きを訴えたほか、ろれつが回らなくなる一幕もあったことで健康不安説が噴出している。

 ホワイトハウスのサラ・サンダース報道官は「バカげている」と健康不安説を一蹴するが、トランプ大統領は年明けに健康診断を受けることが発表された。

「世界最高の権力者」ともいわれるアメリカ大統領の食生活は世界的な関心事ともいえるが、ここまでその内容が注目されるのも珍しい。いったい、何が問題なのか。以下、フードプロデューサーで一般社団法人日本オーガニックレストラン協会代表理事の南清貴氏が解説する。

「食事」の勝負は日本の首相に軍配?

 トランプ大統領の食生活が話題となり、彼の健康問題まで取り沙汰されています。北朝鮮やイスラエルの首都認定の問題、パリ協定離脱や核兵器禁止条約への不参加など、あくまでも独自の路線を貫こうとするトランプ大統領ですが、もっとも重大な問題は「側近に優秀な人がいない」あるいは「側近を誰も信用できない」という点にあるのでしょう。

 日本の首相もあまり優秀でないことは周知の事実ですが、それでも側近らしき人はいるようですし、首相自身も頼りにしているようです。しかし、彼らは保身ばかりを考え、忖度することが忠誠心の表れと思っており、ご機嫌をうかがうことを旨とするような人たちですから、日本もアメリカもたいした変わりはないのかもしれません。

「こっちのほうが、まだまし」とすら言えないレベルの2人のリーダーですが、こと「食事」に限定すれば、トランプ大統領のほうが劣っているのではないでしょうか。

「ファストフードが大好き」と公言してはばからないトランプ大統領ですが、大統領として以前に、ひとりの大人としての見識を疑います。いずれにしても、そうした食生活についてアドバイスする人が誰もいないようですから、なお始末が悪い状況です。

ファストフードを食べすぎると怒りっぽくなる?

 一度の食事でハンバーガーを4個も食べ、ダイエット・コークを1日に12本も飲むというトランプ大統領の健康状態が良いものであるはずもなく、食生活を改めるに越したことはありません。

 ゼロカロリー飲料などに含まれている人工甘味料には、さまざまな種類がありますが、なかには発がん性が指摘されたものや脳腫瘍や白血病などとの関連性が強く疑われているものもあります。人工甘味料は外食や中食でも使われることが多くなっていますが、摂取すると体の免疫力低下につながることもあります。そのため、妊婦や子どもはもちろん、すべての人にとって摂取すべきでないものです。

 また、ファストフードで提供されるのは工業製品化された食品であり、人工のトランス脂肪酸が多く含まれています。アメリカ食品医薬品局は、トランス脂肪酸が悪玉コレステロールの数値を上昇させるだけではなく、善玉コレステロールの数値を低下させることを認めていますが、これは冠状動脈(心臓)や脳の血管に悪影響を与えるということを意味します。

 また、トランス脂肪酸の摂取はアルツハイマー病やパーキンソン病の原因になるという研究結果も出ているほか、米カリフォルニア大学と米ハーバード大学の研究では、それぞれ「トランス脂肪酸は、人を怒りっぽく攻撃的にする」「トランス脂肪酸を多く含む食品を好む人たちは糖尿病になりやすい」という結果が発表されています。

 当然ながら、トランプ大統領のような食生活は誰にもまねしてもらいたくないものです。ただ、支持率が歴代最低の37%、不支持率は驚異の59%(ワシントン・ポストの世論調査結果)というトランプ大統領ですから、アメリカ国民でまねする人は少ないと思われます。その点だけは、安心していいのかもしれません。

アメリカには伝統的な食文化がない

 私たちは、食事から2つの異なる栄養素を摂取しなければなりません。ひとつは約50種類あるといわれる必須栄養素で、もうひとつは5000種類以上あるといわれる植物栄養素です。

 この2つを過不足なく体の外側から内側に摂り込むことが食事の役割ですが、ファストフードばかりを食べていれば、そうした本来の食事の役割が果たせないことくらい、誰でも想像できるでしょう。

 そして、その2つの栄養素を摂取できない状態が長く続けば、体はどうなってしまうのでしょうか。前述のように、さまざまな病気の引き金になりかねないわけですが、少なくとも株価の推移を予想するよりはるかに簡単なことだと思います。

 残念なことに、アメリカには伝統的な食文化がありません。そのため、「どのような食事が自分たちに適しているのか」という指標もないのです。そもそも、さまざまな人種が寄り集まっているために「アメリカ人全体にとってのオプティマル(最適)な食事」という全体像を示すことができないのです。従って、「食べるものなんて、なんでもいいんじゃないの」ということになり、大統領までがその考えに沿っているということなのでしょう。

 もちろん、すべてのアメリカ人がそんな浅はかな考えではなく、きちんとわかっている人もいるはずですが、少なくともトランプ大統領の周辺にはいないのでしょう。

 少しうがった見方をすれば、もしかしたら、側近たちは全部わかっていながら、あえてトランプ大統領に食生活のアドバイスをしないでいるのかもしれませんね。早めに倒れていただいて、マイク・ペンス副大統領が大統領になることを望んでいるという考え方もできます。

 要するに、「食事に関してのアドバイスなんてできないし、する意味もわからない」ということなのかもしれません。いずれにしても、その影響力の大きさからして、トランプ大統領の食生活はアメリカ人のみならず世界全体にとっての悲劇というべきなのかもしれません。

 日本の首相が本当にトランプ大統領と仲良しなのであれば、およそたいしたアドバイスもできない政治の話よりも、「もうちょっとましなものを食べたほうが身のためだぞ」といったアドバイスをしたほうがいいように思います。

トランプの食事改善は世界平和への貢献?

 翻って、読者諸氏はいかがでしょうか。まさか、トランプ大統領のように「自分が食べるものに無頓着」などという愚かしい食生活ではありませんよね。ファストフードを一度に大量に食べたり食べ続けたりするのは、人体にとって非常に危険な行為です。

 もっと、人間にとってふさわしい食事をしましょう。それは、未精製の穀類と豆類を2対1の割合で摂る、野菜中心にする、肉類などの動物性たんぱく質を食事全体の10%程度にする、オメガ6脂肪酸とオメガ3脂肪酸を4対1の割合で摂る、という食生活です。

 トランプ大統領に、この内容を教えてあげたいものです。こうした食生活を続ければ、彼の頭脳も少しは良くなり、「正義とはなんなのか」「大統領とはどういう仕事をする人なのか」というところにも考えがめぐらされるのではないかと思います。

 それこそ、トランプ大統領の食生活を変えることは世界平和に貢献することだと思いますが、いかがでしょうか。
(構成=編集部、協力=南清貴/フードプロデューサー、一般社団法人日本オーガニックレストラン協会代表理事)

南清貴

南清貴

フードプロデューサー、一般社団法人日本オーガニックレストラン協会
代表理事。舞台演出の勉強の一環として整体を学んだことをきっかけに、体と食の関係の重要さに気づき、栄養学を徹底的に学ぶ。1995年、渋谷区代々木上原にオーガニックレストランの草分け「キヨズキッチン」を開業。2005年より「ナチュラルエイジング」というキーワードを打ち立て、全国のレストラン、カフェ、デリカテッセンなどの業態開発、企業内社員食堂や、クリニック、ホテル、スパなどのフードメニュー開発、講演活動などに力を注ぐ。最新の栄養学を料理の中心に据え、自然食やマクロビオティックとは一線を画した新しいタイプの創作料理を考案・提供し、業界やマスコミからも注目を浴びる。親しみある人柄に、著名人やモデル、医師、経営者などのファンも多い。

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